日本の移動通信企業ソフトバンクが参加したコンソーシアムが国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に対し、ワールドカップ（Ｗ杯）に代わる新しいＡマッチ大会を提案した。

フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）は１２日、ソフトバンクを含むコンソーシアムとＦＩＦＡが新しい事業のための法人設立について議論していると１２日、報じた。コンソーシアムが２５０億ドルを出資し、ＦＩＦＡが５１％の株を所有する案が有力だ。コンソーシアムは英国系投資会社の主導でソフトバンクと米国・中国・サウジアラビア・アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などの投資会社で構成されている。

ＦＴによると、このコンソーシアムは４年に１回開催されるワールドカップ（Ｗ杯）を２年ごとに開催する案を提示した。従来のＷ杯のように開催国を決めるのではなく、プロサッカーリーグのように「ホーム＆アウエー」リーグ戦を導入して試合数を増やし、売上高を増大するという構想だ。

また、毎年各大陸のプロサッカークラブ代表７チームが参加する「クラブＷ杯」は４年に１回に開催間隔を広げる代わりに、規模を大幅に拡大して２０２１年から２４クラブを参加させる案も推進する。

ソフトバンクとＦＩＦＡ側はコンソーシアムについて公式的な立場を出していない。