特に、平昌五輪が開かれる間には世界情報機関の協力体である「情報コミッショナー事務局（ＩＣＯ）」が目には見えない安全コントロールタワーの役割を果たした。メディアなど外部には公開されなかったが、彼らは先月８日から２５日まで大会運営を引き受けた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）とリアルタイムでコミュニケーションチャンネルを開通して五輪の安全を脅かす各種情報を共有した。今回の五輪では３４カ国５２捜査機関と情報機関が参加して過去最大規模でＩＣＯが運営された。江陵の選手団バス乗り場に警察の装甲車を配置したのは選手団がバスに乗る時、選手団だけでなく集まる観衆まで狙う車両突進テロを予防する必要があるというＩＣＯの意見に従ったものだったという。

五輪開会式の動画で偽装した悪性コードの流布、ハッキングメール、パソコンウイルス感染のような１１件のサイバー攻撃を探知し、遮断する業務でも各国の連携は奏功した。特に、国家情報院は「閉会式に合わせてサイバー攻撃が起こる可能性がある」というオランダ情報機関の諜報をあらかじめ入手したおかげで、サイバー空間でも大きな問題なく大会を終えることができた。

歴代五輪で初めてテロ危険人物を識別できる「顔認識システム」を主要競技場に設置し、競技場進入を完全に封鎖したのも各国情報機関との連携があったからこそ可能だった。各国が保有している危険人物の身元情報を国家情報院から受けてデータベースとして構築してこそ顔認識システムが効果を発揮するためだ。政府関係者は「外国機関の協力を通じて構築した危険人物の顔情報が数万人に達する」と話した。

情報当局は競技場だけでなく、空港と港でも危険人物に対する入国を遮断するために努力した。入国審査を担当する法務部との協力を通じて五輪期間中に顔と指紋を比較・分析する「生体認証システム（ＢＡＳＥ・Ｂｉｏｍｅｔｒｉｃｓ　Ａｎａｌｙｓｉｓ　Ｓｙｓｔｅｍ　ｆｏｒ　Ｅｘｐｅｒｔｓ）」を稼動して問題人物の入国を防いだ。ＢＡＳＥとは、あらかじめ収集した外国人の顔や指紋情報を対象者と比較して同一人物なのかどうかを判断するシステムだ。すでに韓国内で問題を起こして追放されたが、他人のパスポートで再入国を試みたか、すでに韓国に入ってきた外国人の情報を盗用して入国しようとする試みを防ぐことができる。

このような努力を通じて平昌五輪は「ソチ冬季五輪の時とは違って武装軍人が全く見えななくても安全な気がした」（米日刊紙ＵＳＡトゥデイ）、「歴史上最も安全なハイテク五輪」（米ＣＮＮ）と評価された。

「安全五輪」の経験を外国に伝授する成果もおさめた。今年６月ワールドカップ（Ｗ杯）を開催するロシアと２０２２年北京で次期冬季五輪を開催する中国の情報・捜査機関が国家情報院側に「安全五輪に関連したノウハウと情報を提供してもらいたい」という意思を伝えてきたという。また、韓国の情報当局と最も緊密に協力した米国ＣＩＡもドローン探知および無力化技術に大きな関心を見せたという。ドローンによる無力化技術は衛星利用測位システム（ＧＰＳ）信号に基づいたドローンの特性に着目して信号情報をかく乱させ、ドローンの操縦を不可能にするか、かく乱信号を送ってとんでもない場所に着陸させることをいう。国家情報院は２０１４年からドローンを活用したテロに対応するためにＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）と国防科学研究所などがドローン探知技術を開発することができるように支援してきた。


「テロ容疑外国人、平昌を狙った」…３４カ国連携で五輪危機を乗り越えた（１）