多くの人が「第４次産業革命」の実体を心配している。それは以前の「情報化時代」と何が違うかと尋ねる。大統領直属の第４次産業革命委員会はこれを「デジタル技術に触発される超連結基盤知能化革命」と説明する。だが依然として「革命」よりは「情報化時代の拡張版」程度と理解する。

先月初めにドイツの水素エネルギー活用実態を取材するために乗り込んだ飛行機の中でジェレミー・リフキンが５年前に書いた『第三次産業革命』を読んだ。つかみにくかった「第４次産業革命」の概念が初めてはっきりとした。新しい産業社会を語りながら、その本質になるエネルギー源に対する悩みが抜けていたのだ。

リフキンは蒸気機関に象徴される１８世紀の第１次産業革命を「石炭革命」と、電気・内燃機関の時代である１９～２０世紀初めの第２次産業革命を「石油革命」と規定する。そして超連結インターネット社会を基盤とした第３次産業革命を「新再生・水素革命」と区分した。社会のあちこちでロボットと電気自動車、高容量半導体、２４時間運営されるデータセンターなどを稼動するには値段が安く環境親和的なエネルギーが基盤にならなければならないということだ。そうでなければ技術進化で潤沢な暮らしを享受する間もなく人類は汚染された環境の中に埋もれてしまうだろうという話だ。

親環境エネルギー源こそ「人中心」の第４次産業革命の根幹だ。しかし最近汎政府合同で発表した「第４次産業革命対応計画」にはこれに対する内容が抜けている。主務官庁である科学技術情報通信部のホン・ジンベ政策総括課長は「未来エネルギー源に対する議論はなくはなかったが主題が広範囲になりかねず結局抜けることになった」と説明した。

韓国の再生可能エネルギー・水素エネルギーに対する議論も典型的な「韓国型第４次産業革命」の公式を充足する。ひとまず既得権の反発がある。既存規制は既得権を守り、官僚は規制を守る。新進事業者は市場進入をあきらめる。やむを得ず市場を開く時に海外事業者がその場を埋めるメカニズムという話だ。

蔚山（ウルサン）科学技術院キム・ゴンテ教授は「韓国は原子力既得権が強く水素燃料電池開発が遅々として進まない」と話す。

未来エネルギーを解くカギも産業通商資源部、国土交通部、環境部などに分散している規制当局が握っている。ドイツ国立水素燃料電池機関（ＮＯＷ）のように政策当局と民間が一緒に額を突き合わせなければ韓国はまた遅れを取ることになる。官民合同第４次産業革命委員会がこのような時に必要なのではないか。

キム・ドニョン／産業部記者