「第４次産業革命」を検索すると、人工知能（ＡＩ）・モノのインターネット（ＩｏＴ）・ビッグデータ・情報通信技術（ＩＣＴ）など関連検索語に出てくる（韓国言論振興財団、２０１７）。ここで私たちが注目するべき重要な事実は、これら関連語の間には「方向性」が存在するという点だ。「ホン・ギルドンは男」という事実には疑問の余地がないが、「男はホン・ギルドン」では決してない。したがって「人工知能は第４次産業革命」といえるが、「第４次産業革命は人工知能」ではない。

第４次産業革命に関する最も大きな誤解の一つは、先端科学技術と第４次産業革命を無条件に同一視することだ。よくジョームズ・ワットの蒸気機関が第１次産業革命を起こしたという。しかし蒸気機関の基礎技術はフランス人のドニ・パパンが先に開発し、中国の宋にも似た技術があったという。しかしフランスでも中国でも産業革命は起こらなかった。

ドイツと米国で起こった第２次産業革命を電気・化学革命というが、電気の父ウィリアム・ギルバートは英国人であり、近代化学の父アントワーヌ・ラヴォアジエはフランス人だ。結局、技術の開発が産業革命の必要条件になることはあっても十分条件ではないということだ。

１万年余りの長い農業社会に初めて根本的な変化が訪れたのは１５世紀末に「香辛料（スパイス）ルート」が開かれてからだ。かつて「黒い黄金」と呼ばれたコショウやチョウジ・ニクズクなどがインドネシア東端のモルッカ諸島で生産され、地中海を経てベネチアなどイタリアの都市国家が繁盛した。結局、香辛料貿易を基盤に１７世紀に連合東インド会社（ＶＯＣ）と証券取引所を設立したオランダが「商業革命（Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ　Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）」を通じて覇権国として登場した。

１８世紀まで大航海時代を経て「大西洋航路」（Ｔｈｅ　ｓｅａ　ｒｏｕｔｅ　ｔｏ　Ｉｎｄｉａ　＆　Ｓｏｕｔｈ　Ａｔｌａｎｔｉｃ　ｒｏｕｔｅ）が開かれると、インドの綿織物や新大陸の砂糖など製造技術を必要とする新しい商品の登場により、英国で製造業基盤の「産業革命（Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ　Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）が起こり、大英帝国の栄光を享受することになった。新しい道が先に開かれてこそ技術が動力を得て革命を起こし、新しい時代が開かれるのだ。

香辛料ルートが商業革命時代を開き、大西洋航路が産業革命の時代を開いたとすれば、第４次産業革命の時代を開いていく新しい道は果たしてどこでどのように開かれるのだろうか。

化石燃料使用による温室効果は人類文明が直面した最も大きな試練だが、持続可能な発展は危機への対処と同時に新たな機会をつかむことで可能になるだろう。

地球温暖化により北極海の結氷が解け、１０余年後には北極航路（Ｎｏｒｔｈ　Ｐｏｌｅ　Ｒｏｕｔｅ）が商用化する見通しだ。この北極航路が大韓海峡を通過するという事実は、もしかすると五千年の民族史に一大転換点の到来を予告するものであるかもしれない。近代先進列強の母胎となった香辛料ルートや大西洋航路は韓半島（朝鮮半島）から遠いところだった。

我々は人類文明史の大分岐（Ｔｈｅ　Ｇｒｅａｔ　Ｄｉｖｅｒｇｅｎｃｅ）となった商業革命と産業革命を対岸から眺めながら苦痛と恥辱の近代史を迎えた。ところが今、韓民族に絶好の機会が訪れたのだ

中国はユーラシア大陸の共同繁栄（ｗｉｎ－ｗｉｎ）を名分に一帯一路（Ｏｎｅ　Ｂｅｌｔ　Ｏｎｅ　Ｒｏａｄ）という新しい道を開拓し、最近はこれを北極航路に連結しようとしている。日本が昨年、ロシア経済分野協力担当大臣を新設した名分は北方４島の領土紛争解決だが、これも北方政策の強化のためのものだ。

一般的に遠大な国家戦略の実体はそれらしき名分の裏に深く隠れている。中国の一帯一路が中国版第４次産業革命「中国製造２０２５」の成功のための国家戦略なら、日本の北方経済協力は日本版第４次産業革命「ソサエティー５．０」の成功のための国家戦略であることを知らなければいけない。

韓半島の５分の１にもならない小国のオランダと韓半島の大きさの英国が商業革命と第１次産業革命で先進強大国の栄光を享受したとすれば、今は北極航路の開通を控えた韓国が第４次産業革命の成功と韓民族の栄光を目指せない理由はない。

新設される大統領直属の「北方経済協力委員会」が第４次産業革命に成功した先進国・大韓民国の産室になることを期待する。

キム・テユ／ソウル大産業工学科教授