「医療水準は日本とほぼ同じだが、治療費が安くて驚きました」。２００５年、東京・錦糸町で会った日本民主党のある当局者は、内科手術を受けようと訪韓した経験談を紹介しながら、韓国を医療強国だと賞賛した。

実際、韓国の医療水準は世界一流だ。基礎医学は米国・日本・ドイツなどにやや遅れを取っているが、一般手術や検診・美容医療は世界のどこに出しても遜色ない。費用も相対的に手頃だ。２０１３年、韓国保健産業振興院の医療観光客アンケート調査によると、回答者１３１９人のうち８７．８％が韓国医療を知人などに勧める意向があると答えた。

優れた医療技術は立派な観光資源だ。グランドコリアレジャーなど観光・レジャー企業は、カジノ・リゾート・医療をひとつにしたパッケージ商品を２０１０年前後から次々と発売した。韓国政府も２００９年に観光振興法と施行令を改定し、外国人医療観光客の誘致支援に乗り出した。政府は２０２０年までに医療観光客を１００万人に増やすという野心に満ちた計画も打ち出した。

しかし、２０１４年の医療観光客は２５万人にとどまるなど、まだ期待に沿えないでいる。広報不足や違法ブローカーの横行など、多くの問題点が提起されている。根本的な問題には、所管部署である文化体育観光部と保健福祉部の力比べも挙げられる。予算と権限・責任をめぐって、退屈な拮抗戦が続き、事業推進動力が少なからず失われた。二部署は昨年９月になんとか「医療観光協議体」を共同で発足させたものの、崔順実（チェ・スンシル）事態で文化部のトップや次官が次々と辞任に追い込まれ、早期大統領選挙で新政府が樹立した場合、この事業が継続されるかどうかは不透明になった。

日本は政府が設立した社団法人「メディカル・エクセレンス・ジャパン」を中心に医療観光を積極的に推進している。この社団法人は先月３１日、全国２８カ所の病院を「日本国際病院」に指定して各国政府と医療機関に紹介すると明らかにした。各国大使館や在外公館が広報大使の役割を果たす。病院の医療技術と診療・費用情報が提供され、海外の患者は自分に合った病院を選ぶという仕組みだ。大金や労力をかけずに日本の医療観光を海外に広報しているようなものだ。

「韓国経済の最大の長所だったスピードがいつの間にか消えた。今では日本のフットワークのほうが軽い」というある日本ジャーナリストの一言がことさら骨身にしみる。外国人観光客誘致で、韓国は２０１５と１６年、２年連続で日本に負けている。まだ『江南（カンナム）スタイル』や「韓流ブーム』に酔いしれて自惚れていないか、外部環境にはちゃんと目を配っているか自問してみる時ではないかと考える。

キム・ユギョン／経済企画部記者