「李健熙（イ・ゴンヒ）サムスン電子会長が死亡した」というウワサが３０日、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を中心に急速に拡散しながら関連株価が大きく波打った。ウワサの内容は「李健熙会長が死亡し、サムスングループは午後３時にこれを発表する計画だ」を中心に「（死亡の便りは）青瓦台（チョンワデ、大統領）内部報告まで終えた事案」という説明もついた。これに対してサムスングループ側は「全く事実ではない」として事態の収拾に出た。サムスングループ未来戦略室は李健熙氏の健康状態についてサムスンソウル病院側から随時報告を受けている。

だが、ウワサが伝えられた直後から関連株価が波打っている。サムスングループの実質的持株会社として代表的な李在鎔（イ・ジェヨン）テーマ株に挙げられるサムスン物産は午後１時ごろ突然取引量が増え、１時４０分現在、前日比７０００ウォン（５．５３％）上昇した１２万４５００ウォンを記録している。オーナー一家の持分が多いサムスンＳＤＳも同時刻７５００ウォン（５．４３％）上昇した１４万５５００ウォンで取引されている。サムスン電子も一時５２週で最高額を記録した。

金融投資業界は今回のウワサが関連株価を浮揚するための作戦勢力が介入した可能性があると見ている。ある証券会社関係者は「サムスン物産などサムスン支配構造と関連性が高い会社の株式を購入しておいた後、ＳＮＳに李健熙氏の死亡説を流して株価が瞬間的に上がった時に売って短期差益を狙う手法ではないかと疑われる」と話した。

このような死亡説は李健熙氏が入院した後の過去２年余りの間に７～８回繰り返されている。

証券市場関係者は「これまで数回、死亡説が出回るたびに株価が大きく上下しただけに金融当局がウワサの出処を突き止めて株価操作について確認し、市場かく乱に対する責任を問わなければならない」と話した。