【寄稿】「最初」で「最後」の五輪をつくるIOC総会(2)

【寄稿】「最初」で「最後」の五輪をつくるIOC総会(2)

2015年07月30日10時36分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  その秘訣は既存施設の活用にある。北京は「鳥の巣」という愛称のオリンピック主競技場をはじめ2008年夏オリンピックの施設を活用すると明らかにした。アルマトイも世界記録を生み出した場所として有名なメデオ・スケートリンクの活用計画を明らかにした。

  競技運営のための予算もやはり大きく削減される予定だ。この費用はチケット販売やマーケティング、スポンサーシップなどの収益で全て充てられる計画だ。IOCも約8億8000万ドルを支援する。これに伴い今回の冬季オリンピックは損害をこうむらないものであり、むしろ利益を得る可能性が大きい。

  IOCがこうした改革措置に出たのはオリンピック開催候補地の負担を減らすためだ。IOC評価委員会の開催候補地の実態調査訪問の費用と複雑性を減らすために、IOCは評価委員会の訪問に必要なすべての経費を負担した。IOC評価委員会は候補地を試験にかけるようにするのではなく、共に開かれた討論をして、どうすればさらに持続可能で効率的なオリンピックを行えるかを検討した。

  この中心にはオリンピックアジェンダ2020が提示した透明性がある。開催候補地を実態調査訪問したIOC評価委員会の報告書は、史上初めて各候補地の開催にともなうリスクとチャンスを明確に併記した。

  オリンピックアジェンダ2020は、IOCが開催地の選定において多様性を重視するというシグナルを送った。多様性はオリンピックが持つ魅力の1つだ。オリンピック精神を守るための必須要素だ。これを守るためにIOCは、2020オリンピック開催地の選定過程でさまざまな非政府組織(NGO)に人権・労働法および言論の自由と環境保護についての評価を依頼し、その結果を各候補地と共有した。これを通じてオリンピック憲章により競技開催地で必ず守られなければならない公正性と言論の自由およびデモ許容の原則などを各候補地がさらにしっかり守れるようにした。

  こうした過程の末にIOCは、アルマトイ・北京が2022年冬季オリンピック候補都市として遜色ないという結論を出した。平昌の4年後に開かれるこのオリンピック誘致戦の勝者を予測するわけにはいかないが、明日のIOC総会が未来のオリンピック開催地にとって注目の対象になるという点は明らかだ。

  2024夏季オリンピック誘致の意思を明らかにした米国ボストン、ハンガリーのブダペスト、ドイツのハンブルク、フランスのパリ、イタリアのローマなどはオリンピックアジェンダ2020の改革が完全に始動した後に誘致戦に参入することになる。私が明日を待ちわびている理由だ。

  トーマス・バッハIOC委員長

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