歴史歪曲波紋を起こした「新しい歴史教科書をつくる会」の中学歴史教科書の採択率が部数基準で０．４％にすぎないことが最終集計で明らかになった。

１５日に教科書採択を終えたところ、「つくる会」の教科書の採択は特殊公立中学校６校と私立中学校６校の１２校にとどまった。１万２２０９校に上る日本の中学校の数を考慮すると、採択率は事実上ゼロに近い。１０％以上をを目指していた「つくる会」の恥辱的な惨敗だ。

すでに指摘したとおり、日本の父兄と市民団体の良識の勝利だと評価したい。一般書店では５０万部以上が売れるベストセラーになったにもかかわらず、教科書としては徹底的に敬遠されたのは、少なくとも国の将来を背負う若い世代には歪曲された歴史認識を与えてはならないという、成熟した判断が働いた結果だと考えられる。

これに比べると、口では過去に対する反省と懺悔を語りながらも軍国主義的侵略戦争の象徴である靖国神社を参拝した日本の政治家らの二重性がさらに情けなく映る。万一、市民らによる排斥で何とか教科書問題が一段落ついたのだから神社参拝は構わないと判断したとすれば、厚顔無恥の極致と言わざるを得ない。

１年余り続いている歴史教科書波紋を振り返ってみると、韓国側の対応にも反省すべき点がある。政府は不必要な言辞も辞さずにあらゆるカードを出すことで弱みを握られ、民間は民間で修羅場同然になっていた。

もちろんこうした対応が採択率を下げることに寄与した側面がないとは言えないが、冷静で落ち着いた対応とは程遠いものだった。そのせいで両国間の民間交流に冷たい風が吹いているのは残念なことだ。「つくる会」の教科書を事実上無用の長物にしたのは日本の一般国民の市民運動だ。類似の事態の再発に備えるためにも、彼らとの対話と交流は奨励し活性化されるべきだ。

今回の歴史教科書波紋を通じて得たものは「反日」ではなく「知日」と「克日」であり、その道は熱い感情よりも冷徹な理性にあるということをもう一度確認するべきだ。