韓国も積極的に検討する必要がある。韓国には黄海があるため、「解決海（Ｓｅａ　ｏｆ　Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ）」の代案として「青海（チョンヘ＝Ｂｌｕｅ　Ｓｅａ）」という名称も提示できるだろう。日本との積極的な協議も必要だ。

三つ目は、韓日間が円満に妥結するまで、現行の東海・日本海併記努力を継続しなければならない。併記を主張する論理には、今回の会議で決定された例を積極的に活用する必要がある。オーストリア学術院が教科書での併記を決め、フランスのラルース百科事典も併記を決めた。ドイツも教科書の併記を検討することにした。最近、韓国の併記主張に国際社会の共感が広がり、実際に併記例が着実に増えているという点を強調しなければならない。

今はより冷静かつ合理的な論理で接近する必要がある。過去、併記を主張する論拠として日本の植民主義の清算、創氏改名まで関連づけた主張は、もう国際社会の理解と支持を得るのに役立たないという意見も少なくない。

併記を主張する論理としては「２０００年前から呼び続け、今でも７５００万人の韓国人が使用する東海名称が、１９２９年に国際水路機関（ＩＨＯ）が初めて世界地名を標準化する際、韓国の権利主張機会が剥奪された状況で、日本海が標準名称に採択された不当性（Ｉｎｊｕｓｔｉｃｅ）を是正する」という内容が最も効果的だ。

徐大源（ソ・デウォン）国家ブランド委員


【時論】東海を呼ぶ「第３の名称」（１）