「すごいですね」。７日午前、ソウル西大門区（ソデムング）の明知アイウィル（Ｉ　ＷＩＬＬ）センター。施設を訪れた日本人らが親指をあげた。インターネット中毒の青少年に対するさまざまな相談プログラムを視察しながらだ。片手にはカメラを持って相談室のあちこちを撮影し、別の手ではプログラムを説明する施設関係者の話を手帳にメモした。

日本文部科学省国立政策教育研究所の関係者らがインターネット中毒予防教育を公教育に生かそうと韓国を訪問した。ソウル市が運営する青少年インターネット中毒予防・治療機関のアイウィルセンターが注目されている。同センターは０７年５月、ソウル市がインターネット中毒の青少年の相談施設として、専門病院とつないで治療するために設立された。モバイルとインターネット技術が発展し、青少年のインターネット中毒者数が毎年増えているからだ。

ソウルでは現在、銅雀区新大方洞（ポラメセンター）、広津区広壮洞（広津センター）、道峰区倉洞（倉洞センター）、西大門区弘恩洞（明知センター）の４カ所が運営されている。センターではインターネット中毒に関する個人・保護者相談のほか、行動・性格治療も受けられる。一部の検査費を除いて無料で利用できる。昨年だけでも４４万９８５３人がアイウィルセンターを訪問し、インターネット中毒相談と予防教育を受けた。

広津アイウィルセンターのキム・ジョンユル館長は「インターネット・ゲーム中毒は児童の意志が重要だが、親など周囲の人たちが助ければ効果も大きい」と述べた。ソウル市は青少年インターネット中毒問題に積極的に対処するため、今年中に江北区にアイウィルセンター１カ所を追加で設置する計画という。