携帯電話・電気自動車・ノートブックコンピューターに使用される二次電池の原料であるリチウムを海水から採取する道が開かれる。

ポスコと国土海洋部は２日、「海洋溶存リチウム抽出技術商用化共同研究開発事業協定」を締結、２０１４年までにそれぞれ１５０億ウォンずつ計３００億ウォン（約２４億円）を投資し、リチウム商用化のためのプラント設備を建設することにした。 商用化に成功すれば、年間２億ドルのリチウム輸入代替効果はもちろん、８億ドル以上の輸出実績が期待される。

リチウムは中国とチリで主に採掘されるが、陸上で商業的に採掘できる量は４１０万トンにすぎない。 １０年以内の枯渇が予想され、世界各国の確保競争が激しくなっている状況だ。 国内では０８年基準で必要量５０００トンを全量輸入し、今後年間２万トンに需要が増えると見込まれている。 世界的には２０２０年ごろのリチウム需要が約６０万－２００万トンと予想されている。

国土海洋部と地質資源研究院は００年から海洋溶存資源抽出技術開発を推進し、昨年５月、海水からリチウムを抽出する技術を確保した。

国土海洋部は「国内の技術は日本が３０年間開発してきた類似技術に比べて効率が３０％以上高い世界最高水準」とし「商用化作業が成功すれば、２０１５年以降は年間２万－１０万トン規模のリチウムを生産する工場を稼働することになる」と説明した。