トルコ発通貨危機の恐怖が全世界の金融市場に広がった。１３日のＫＯＳＰＩ（韓国平均株価指数）はトルコ通貨リラ暴落など金融不安定の衝撃で前日比３４．３４ポイント（１．５％）下落した２２４８．４５で取引を終えた。終値基準でＫＯＳＰＩが２２５０を割ったのは２０１７年５月４日（２２４１．２４）以来。

ＫＯＳＤＡＱは落ち幅がさらに大きく、前日比３．７２％下落した７５５．６５で引けた。韓国ウォンも米ドルに対して前日比５ウォン安の１ドル＝１１３３．９ウォンで取引を終えた。

韓国だけではない。「トルコショック」は韓国を含むアジア株式市場全般に広がった。日本の日経平均株価は前日比１．９８％落ちた２万１８５７円４３銭で引け、中国上海総合指数（－０．３４％）、香港ハンセン指数（－１．５２％）、台湾加権指数（－２．１４％）などアジア主要株式市場が一斉に下落した。欧州の主要指数も一斉に値下がりして始まった。

トランプ米大統領がトルコを狙って放った「関税爆弾」とエルドアン・トルコ大統領の強硬対応が衝突し、１０日（現地時間）にリラは１４．３％も落ちた。エルドアン大統領はリラ暴落がピークに達した１２日（現地時間）にも「経済戦争をする米国に屈しない」と述べた。

リラが急落すると、トルコ中央銀行は１３日（現地時間）、預金準備率２５０ｂｐ（ベーシスポイント、２．５％ポイント）引き下げを通じて市中に流動性を供給する一方、銀行の為替・リラスワップ取引と現物・先物為替取引を銀行資本の５０％までに制限する内容の為替取引制限措置を同時に取ると明らかにした。しかし市場の流れは変えられなかった。この日、リラは米ドルに対して１０％近く下落した。

このために市場では通貨危機や金融危機に広がるという懸念も出ている。パク・ボクヨン慶煕大国際大学院経済学教授は「トルコは深刻な経常赤字、高い短期外債比率など経済の基礎体力が良くないうえ、トルコ政府も経済論理に基づく対応をしていない」とし「新興国の危機は伝染性が高く、新興国全体に広がる可能性もある」と述べた。

ユジン投資証券のホ・ジェファン研究員は「新興国の株式市場不振とトルコ危機の可能性は１９９８年を思い出させる」とし「エルドアン大統領が『リラを守るために金・ドル・ユーロ貨幣でリラ買いキャンペーンをしよう』と提案したのは（韓国の）『金製品集め運動』を連想させる」と話した。

一方、今回の事態が危機レベルに達する可能性は低いという分析もある。ＳＫ証券のアン・ヨンジン研究員は「トルコやアルゼンチンなど一部の南米国家のドル負債の危険性と財政健全性に問題があるのは事実」とし「しかしこれらの経済規模と波及力は『テキーラ危機』、すなわち１９９４年のメキシコを中心にした中南米通貨危機やアジア通貨危機などには及ばない」と分析した。

トルコ事態が長期間続く可能性があるだけに徹底的な対応が必要だという指摘もある。延世大のソン・テユン経済学部教授は「トルコ政府が現在のように米国に対して乖離した政策を維持し、非協調的な関係に向かう場合、米国の立場では強い圧力を加え続ける可能性が高い」とし「新興国が厳しい状況になれば、企業と金融投資で緊密に結びつく韓国にも影響が及ぶ可能性があるだけにリスク管理を徹底する必要がある」と述べた。

金東ヨン（キム・ドンヨン）副首相兼企画財政部長官もこの日、、「トルコ経済の不安定性のために韓国経済が影響を受ける可能性は制限的」とし「ただ、トルコ経済の不安定性がほかの新興国にまで転移する可能性があるだけに注視し、必要なら為替市場安定措置を取る」と強調した。