１９３０年代の米国大恐慌当時も信頼が揺らいだことがある。金融を緩和したのに物価は動かず、ケインズという英国経済学者が「流動性のわな」という新兵器で貨幣数量説を攻撃した。主流経済学では企業と家計を完璧な合理主義者と仮定する。金利が下がれば間違いなく現金の代わりに家や株式を買うのが当然だ。ところが景気低迷が長期化すれば話が変わる。住宅価格や株価がさらに落ちるまで待つのが良い。金利が底なのに家や株式の代わりに現金を保有しようとする人が多くなる理由だ。だれもがお金を持っていようとするのでお金が回る速度が落ちる。フィッシャーの交換方程式でお金（Ｍ）を解いてみたところで貨幣流通速度（Ｖ）が遅くなれば底の抜けた甕に水を注ぐこととなる。

貨幣数量説をＫＯさせたケインズは中央銀行の通貨政策よりは政府が大々的な土木工事を行う財政政策が良いという処方箋を出した。米国のニューディール政策以降に各国政府が景気浮揚に乗り出した名分だ。しかしケインズの処方も日本では効果がなかった。「失われた２０年」の間、日本政府は景気を浮揚するとしてお金をどんどん投じた。しかし物価はマイナスに下がり、日本政府は世界１位の借金持ちという汚名だけかぶった。米国や欧州政府も雪だるま式増えた莫大な借金に苦しんでいる。財政政策はすでに退化した格好だ。それでも通貨政策も通じない。重患者を前に処方を出せないので主流経済学は危機だ。

もしかすると企業や家計が定規で測ったように合理的に行動するという仮定から現実とかけ離れていたのかもしれない。少子化・高齢化が重症となった経済では特にそうだ。青年失業も同様だ。将来に対する不安は合理的消費と投資をまひさせる。中央銀行が金融を緩和し政府が土建事業を展開してもお金が回らない。お金の流れが詰まっているところにむやみに資金を放出するのは不動産や株価のバブルだけ膨らませ自ら失敗を招く手法になるのが常だ。それなら処方も変わらなければならない。財政政策や通貨政策だけ信じては足元をすくわれる。お金が通り道のボトルネックを貫通する構造改革を急がなければならない理由だ。

チョン・ギョンミン経済部長


【時視各角】イエレンの苦悩と主流経済学の危䂋＝韓国（１）