異変はなかった。９日午後にソウル南大門路のＳＴＸ南山タワーで開かれたＳＴＸ造船海洋の取締役会は１時間ほどで終わった。ＳＴＸ造船の取締役会はこの日、予定通り姜徳寿（カン・ドクス）会長（６３）を代表取締役と取締役会議長から退かせた。姜会長はこの日、「経営に対する責任を取るというレベルで、債権団の意見を受け入れるしかない」と所感を語った。会社内部で「法定管理に進むべき」として反論があったが、債権団の要請を受け入れたのだ。取締役会は続いて、経営陣推薦委員会が議決した朴東赫（パク・ドンヒョク）大宇造船海洋副社長（５６）とリュ・ジョンヒョンＳＴＸ造船副社長（５６）の登記役員選任を処理した。

１９７３年に高卒社員としてスタートし、経営不振の系列会社を引き受け、財界１２位の大企業に育てた姜会長の“サラリーマン神話”が崩れる瞬間だった。ただ、姜会長の強制退陣をめぐっては意見が分かれる。経営責任を問うべきだという見解と、敗者復活の機会を与えるべきだという反論だ。

よく知られているように姜会長は双竜重工業（現在ＳＴＸ）を基盤にＭ＆Ａ（企業の合併・買収））を繰り返しながら企業を拡大した。グループがスタートしてから約１０年後に売上高１００倍、雇用７５倍の成長が可能だったのもこうした理由だ。ＳＴＸが決定打を受けたのは０８年の世界金融危機からだ。主力の造船・海運事業が不振となり、約１兆７０００億ウォン（１５６０億円）を投入したＳＴＸ大連も厳しくなった。

会社を立て直すために姜会長は法定管理ではなく債権団との自律協約を選択した。法定管理に入れば自身は「管理人維持制度」で代表取締役の地位を守ることができるが、債権が凍結され、協力企業に莫大な被害が発生する可能性があるからだ。現在、ＳＴＸ造船海洋・エンジンが自律協約を結んだ状態だ。しかしメーンバンクの産業銀行は３日、姜会長に代表取締役および取締役会議長からの辞任を要求した。速かな経営正常化のために、専門性と推進力を備えた外部専門家の招聘が必要だという判断だった。これに対しＳＴＸ側は「債権団が自律協約の趣旨を無視して越権行為をしている」「いま会社を再建できる適任者は姜会長しかいない」などと主張して対抗したが、どうすることもできなかった。

実際、債権団も政府も当初は姜会長側に友好的だった。７月までは申斉潤（シン・ジェユン）金融委員長、チョン・チャンウ金融委副委員長は中央日報の記者と数回会い、「ＳＴＸは姜徳寿体制でいく。代案がない」と強調してきた。経営不振の責任はあるが、誰よりも会社の事情をよく知り、危機を克服する人物として姜会長が適任ということだった。

しかし産業銀行とＳＴＸの関係が歪んで雰囲気は変わった。決定的な契機は、６月にＳＴＸパンオーシャンが企業改善作業（法定管理）を申請したことだ。今年４月から産業銀行が調査に入り、産業銀行のＳＴＸパンオーシャン買収は既成事実として受け止められていた。しかし経営不振が深刻だという理由で産業銀行が態度を変えたことで、ＳＴＸパンオーシャンは法定管理を決め、葛藤が水面上に浮上した。キム・ヨンボム金融委金融政策局長はこの日、「（姜会長辞任要求は）債権団が企業回復に最も有利だと判断して下した決定」という立場を表した。


“サラリーマン神話”姜徳寿会長…ＳＴＸ造船代表から退く（２）