歴史学者１８７人の集団声明を主導したアレクシス・ダデン・コネチカット大教授は６日（現地時間）、「安倍晋三首相は『旧日本軍による人身売買』と話すべきだった」と明らかにした。ダデン教授は中央日報のメールインタビューで、安倍首相が日本軍慰安婦を「人身売買の犠牲者」と述べたことに対し、このように答えた。

ダデン教授は日本政府が日本軍慰安婦を記述した米国の教科書を問題にしたことに対し、２月に米国の歴史学者２０人が批判声明を出す時もこれを主導した。ダデン教授は「安倍首相がこの声明を読んで心に銘記することを願う」とも述べた。以下は一問一答。

－－声明はどのように出てくることになったのか。

「声明は３月にシカゴで開催されたアジア研究協会年次総会の公開フォーラムで始まった。当時、フォーラム出席者は（今回の声名に含まれた）立場を組織化して日本政府に伝えることを決め、安倍首相の米国訪問が終わるまで待つことにした。我々が望むように安倍首相がぞっとするような性奴隷を作った過去の歴史に対する責任を認めるのではと期待したからだ。残念ながらそのようなことは起きなかった」

－－声明には各国の学者が多数参加した。

「２０人が発表した前回の声明とは違い、今回の声名は広範囲でありながらも強力な日本研究者集団の確信を知らせる公式的な声だ。集団的な努力だ。我々は過去の真実を知り、研究し、教室で学生にこれを教えるということに確固たる点を見せるものだ。簡単に言えば、今回の声名は日本政府に過去の歴史を正面から扱い、その責任を受け入れ、これ以上歪曲と政治問題化するのをやめるべきだと直接的に訴えるものだ」

－－安倍首相が旧日本軍の慰安婦被害者に対し「人身売買」と表現したことをどう見るか。

「誰が人身売買をしたのかを安倍首相が説明しない限り、人身売買という言及は意味がない。このような犯罪の道徳的・法的責任を入れる表現をするには『旧日本軍による人身売買』と話すことが必要だ」

－－声明はどんな影響を及ぼすと思うか。

「単純だと思うかもしれないが、我々の希望は歴史から学び、戦争の武器である性暴力を永遠に終息させるだけでなく、より良い世界を作ろうというものだ」