「中国の台頭を周辺国家がどのように見てどのように受け入れるのか、これこそ東アジア地域の最も大きな挑戦であり課題だ」。

フィナンシャルタイムズのデイビッド・フィーリングアジア支局長は「過去のドイツの事例をあえて思い出さずとも、１つの国の台頭が対立につながる場合はたびたびある」として「このような対立を仲裁する組織が必要だ」と話した。彼は「東アジア地域には東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）やアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）のような地域機構が存在するが、安保などさらに大きな問題について議論できる組織が必要だ」と主張した。

フィーリング支局長は７日に終わった主要２０カ国（Ｇ２０）首脳会議についても言及した。彼は「Ｇ２０が２００８年の金融危機当時には大きな注目を浴びたが、その後影響力が弱まっている」として「シリア問題、米国の量的緩和縮小などが今回の会議の主なテーマとして議論されたが妙案を出せないまま終わった」と評価した。

米国の量的緩和縮小で１９９７年のアジア通貨危機が再発するだろうという憂慮については「可能性はかなり低い」としつつも「インドなど個別国家の危機がアジア全体の“ドミノ効果”を招く可能性も排除できない」と話した。さらに「韓国はめったにない経済成長を実現したし、購買力換算指数（ＰＰＰ）基準で１人あたりの国内総生産（ＧＤＰ）は日本にほぼ追いついた」として「だが成長率が最優先されたせいで階層間対立、職業安定性、出産率、自殺率などほかの社会問題は軽視されている」と指摘した。

彼は韓日中間の過去の問題については「解決策なく繰り返される質問」としながら「絶えずよみがえる“ゾンビ”と同じだ」と話した。それと共に「結局は公開的議論（ｏｐｅｎ ｄｅｂａｔｅ）が必要で、加害国はもちろん被害国も和解過程でそれなりの役割を遂行しなければならない」と付け加えた。

フィーリング支局長は「今回のフォーラムでは２年前に参加した時より悲観論がさらに増したようだ」としつつも「過去の米国・欧州がそうだったように、アジアが成長の時代に入る中で生じる自然な現象と思われる」と付け加えた。