北朝鮮に対する制裁が具体化することを受け、北朝鮮の制裁回避に向けた手法も進化している。特に、北朝鮮に年間１０億５０００万ドル（２０１５年基準）の収益を抱かせた石炭輸出が昨年８月、国連安全保障理事会決議第２３７１号で全面遮断された後、北朝鮮も多様な制裁回避の手法を開発中だ。安保理傘下の対北制裁委員会専門家パネルが今年３月に発刊した報告書で分析した北朝鮮の石炭売りが手法だ。

◆行跡隠し＝チョンホン号は昨年６月１６日、北朝鮮南浦（ナムポ）港で石炭を積載した。翌日Ｓ字型で複雑な航路を描きながら終日、海上を徘徊（はいかい）した青紅号は６月１８日、中国山東省の蓬莱港に停泊すると申告した。だが、偽りだった。チョンホン号は蓬莱港を経ずにベトナム・カンパ港に北朝鮮産と疑われる石炭を荷役した。本当の行跡を隠すために海上をぐるぐる回った。フアプ号も昨年９月、北朝鮮羅津（ナジン）港で石炭をのせた後、原産地をロシア・ナホトカにだましてベトナムに売ろうとした。だが、フアプ号は海上を徘徊しただけでナホトカ港などロシアのいかなる港にも立ち寄らなかった事実が明らかになり、ベトナムが石炭の荷役を拒否した。するとフアプ号はのせていた石炭を中国に売ろうとした。

◆身分のすり替え＝海の真ん中で船名やコールサイン（ｃａｌｌ　ｓｉｇｎ）、旗国（ｆｌａｇ　ｓｔａｔｅ）を突然変えて申告する「身分のすり替え」も北朝鮮が愛用する手法だ。シングァンハイ号は昨年８月、北朝鮮の松林（ソン二ム）港で石炭をのせてベトナム・ハイフォン港へ向かっていた途中で国際海事機関（ＩＭＯ）の識別番号と名前を変更した。ＩＭＯ番号は船の固有番号だ。イースト・グローリー７号は昨年８月、南浦港で積んできた石炭を中国広州港に荷役する前に船の等級を「貨物」から「釣り」に変えて申告した。北朝鮮産石炭の密売にかかわって現在群山（クンサン）港に抑留されているタレント・エース号は船の長さをしばしば変えて申告した。この場合、衛星写真を使って肉眼で対照しない限り、過去問題がある船舶だったかどうか把握することが難しい。

◆第３国船舶の利用＝最近、最も問題になっている手法だ。関税庁の調査結果、今回の北朝鮮産石炭の密売にかかわった船舶１４隻中１０隻が北朝鮮でない第３国の船舶（トーゴ・パナマ・シエラレオネ・キリバス・ベリーズ・フィジーなど）だ。専門家パネルの報告書によれば、この船舶はロシアのホルムスク港を集中的に利用した。ところで、ここは昨年８月、安保理決議以前にはほぼ利用されていなかった航路だ。ここが北朝鮮産石炭をロシア産に変える忍術の本拠地だった。北朝鮮で石炭をのせて出航した船がホルムスク港に停泊して石炭を下せば、直後に第３国船舶が同じターミナルに停泊して石炭をのせる手法だ。この過程で関連書類にも石炭の原産地が北朝鮮からロシアに偽造された。今回、関税庁が摘発した７件いずれもロシアの港をたどりながら原産地が変わった。

◆位置信号をオフに＝北朝鮮産石炭を密かに移す時、船舶は常に位置を知らせる自動船舶識別装置（ＡＩＳ）をオフにした。今回、関税庁で摘発したジクン７号は昨年４月９日、大韓海峡付近でＡＩＳ信号が切れて５日後である４月１４日、ロシア・ナホトカ港近所でＡＩＳを再び稼動したと専門家パネルは指摘した。ＡＩＳが切れた４月１２日、ジクン７号が北朝鮮元山（ウォンサン）港で石炭を船積みする場面が衛星写真に撮られた。パトラル７号は昨年７月２０日、中国大連港近隣でＡＩＳが切れ、一週間後である７月２７日西海上で再び信号が捉えられた。その間、きっ水（Ｄｒａｆｔ・船体の一番下から水面までの垂直距離）は４から６．９に変わった。専門家パネルはパトラル７号が北朝鮮泰安（テアン）港で石炭をのせて出航したと推定している。