【コラム】危機の安倍、巨人の中曽根を記憶すべき(2)

【コラム】危機の安倍、巨人の中曽根を記憶すべき(2)

2014年02月19日11時49分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  1982年の就任当時、周辺国との関係は歴史教科書の余波で最悪の局面だった。中曽根首相は就任直後、瀬島龍三伊藤忠商事顧問を密使として送り、全斗煥(チョン・ドゥファン)政権の権翊鉉(クォン・イクヒョン)民正党事務総長と談判させた。40億ドルの経済協力を提供することで合意し、1983年1月に日本首相としては初めて韓国を訪問した。1984年の全大統領の訪日当時、天皇の植民地支配に対する最初の謝罪性発言を誘導した。日本首相では初めて日中戦争の侵略的側面を認めた。隣接国を侵略した歴史をきちんと教えるという条項も作った。失われた20年を取り戻すために強い日本を目指し、保守右傾化一辺倒という批判に直面した安倍首相が銘記すべき部分だ。

  中曽根首相が1985年に靖国神社を参拝した時も周辺国の怒りはピークに達した。中曽根首相はそれ後、参拝しなかった。兄弟のように親しかった改革派の胡耀邦中国総書記が保守派の反撃で追放される危機に直面して決心したと述懐した。2005年に小泉首相に参拝中断を促した前任の首相でもある。安倍首相と違う点だ。中曽根首相の在任期間は日本の魅力が大きく高まった時期だった。

  北東アジアの混沌の中で、我々も長い呼吸を持たなければいけない。相手を道徳的に非難するだけでは事態を解決することも、国益を守ることもできない。2012年に李明博(イ・ミョンバク)大統領の独島(ドクト、日本名・竹島)訪問と天皇の謝罪要求の影響を記憶する必要がある。日増しに力が強まる中国と安保・領土・歴史のすべての戦線で対立している日本の不安心理を理解する姿勢も必要だ。両国が出口戦略のない力比べをしている状況では、小さな刺激も破局を招くことになる。

  日本が苦境に陥った今こそ、過去を省察するよう手を差し出す最適な時期かもしれない。中国と日本を仲裁できる唯一の国は韓国だ。北東アジアの指導者が民族主義過剰から抜け出し、1980年代の成熟した国際主義に復帰するよう助ける役割が可能だ。朴槿恵外交のイニシアチブ、本当の勝負はこれからだ。

  李夏慶(イ・ハギョン)論説主幹

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