中国ＴＣＬは違った。ｉ－ＫＡＩＳＴ側が今年７月、ＴＣＬの購買実務者にメールで部品供給の意向を明らかにすると、その内容は直ちにＴＣＬの最高位層にまで報告された。１カ月後、郭愛平ＴＣＬ社長が５人の実務者を同行し、韓国のｉ－ＫＡＩＳＴを訪問し、協議を進めた。タッチスクリーンモジュール供給価格も適正価格の１００万ウォン台を約束した。２０日に中国深センで開かれた部品供給協約式までにかかった時間はわずか３カ月ほどだった。ＴＣＬはその間、ｉ－ＫＡＩＳＴ担当特別チームを新設し、役員を数回にわたり大田に派遣するなど力を注いできた。

キム代表は「ＴＣＬがＳＫなど韓国大企業と協約を結んだことはあるが、国内の中小企業と提携するのは今回が初めて」とし「技術力さえ立証されれば、いくらでも海外企業とパートナーシップを実現できる可能性があることを証明した事例」と話した。

中国の代表的な家電・ＩＴ企業の一つのＴＣＬはテレビを主力とし、仏アルカテルを買収し、スマートフォン市場でも急速にシェアを高めている。昨年の売上高は１０兆ウォン（約１兆円）で、中国本社と世界４０カ国の海外法人に計６万人余りの職員が勤務している。市場調査機関ディスプレイサーチによると、ＴＣＬは今年７－９月期の世界薄型テレビ市場シェアが５％で世界５位。サムスン電子が世界１位（２５．５％）で、次いでＬＧ電子（１４．５％）、ソニー（７．５％）、ハイセンス（６．６％）の順だ。今年９月に独ベルリンで開催された欧州家電見本市（ＩＦＡ２０１４）では、世界で初めて１１０インチのカーブド超高画質（ＵＨＤ）テレビと量子ドットテレビを公開し、世界テレビ業界を驚かせた。

ＩＴ業界のある関係者は「ＴＣＬがｉ－ＫＡＩＳＴの技術を背にタッチスクリーン搭載テレビとフレキシブルスマートフォン製品を出せば、サムスン・ＬＧのような国内企業をよりいっそう脅かす存在になるだろう」と話した。


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