アップルのｉＰｈｏｎｅ７からもバッテリー発火事故が相次ぎスマートフォン消費者の不安が大きくなっている。サムスン電子のギャラクシーノート７に続きｉＰｈｏｎｅまで発火するならスマートフォンを信じて使えなくなるということだ。ｉＰｈｏｎｅ７が発火したという主張は米国と中国に続き２０日にオーストラリアのシドニーでも提起された。

先月１６日に発売されたｉＰｈｏｎｅ７はこれまで世界で２０００万台ほどが販売されたと推定される。スマートフォン消費者が最も心配しているのは「ｉＰｈｏｎｅ７のバッテリーにも欠陥があるとみなければならないのか」だ。西江（ソガン）大学電子工学科のチョン・オクヒョン教授は「ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）がとても発達しており以前ならわからなかった事故がリアルタイムで明らかになり、とりわけ発火事故が頻繁なものと映るようだ。まだ製品欠陥の有無を論じるには性急だ」と話した。ギャラクシーノート７問題のために消費者がバッテリー事故に敏感になり、少数の事例が膨らんだ可能性があるという話だ。

だが多くの専門家は「報告された事例３件は少ないが、通常の不良率を超えているようだ」と分析する。蔚山（ウルサン）科学技術大学（ＵＮＩＳＴ）エネルギー・化学工学部のイ・サンヨン教授は「リチウムイオンバッテリーは構造的特性上爆発の可能性を常に持っているが、最近ではこの確率が１０億分の１水準まで低くなった。ｉＰｈｏｎｅ７の発火事故はこの範囲を抜け出したとみられる」と話した。

相次ぐバッテリー発火事故から推定すると、リチウムイオンバッテリーが体積比容量の限界に直面したのではないかとの疑問も二次電池業界では提起されている。スマートフォンメーカーがさらに薄く容量の大きいバッテリーを作ろうとしており、バッテリーのエネルギー密度はますます高まる状況だ。ノート７もＳ７と同じ３６００ｍＡｈ容量のバッテリーをさらに薄くさせる過程で発火した可能性が高まったという分析が一般的だ。アップルはｉＰｈｏｎｅ７のバッテリー容量を前作より１４％高めた１９６０ｍＡｈ、ｉＰｈｏｎｅ７プラスは５％高め２９００ｍＡｈで設計した。両製品とも全体の厚さは前作と同じだ。

漢陽（ハンヤン）大学化学工学科のキム・ドンウォン教授は「バッテリーの体積をそのままで容量を高めるには結局分離膜を薄くさせ正極と負極にもっと多くの材料（電極活性化物質）を入れたり、充電上限電圧（バッテリーに加える最大電圧）を上げなければならない。２つの条件ともバッテリー爆発の可能性を高めるのは事実だ」と説明した。

バッテリー問題ではなくスマートフォン自体の設計がとても複雑になり、バッテリーに無理を与えているのではないかとの指摘は今回も提起された。イ・サンヨン教授は「サムスンにバッテリーを供給したサムスンＳＤＩや、サムスンとアップルにバッテリーを供給したＡＴＬともバッテリーの安全性検査をおろそかにしたとは思わない。それでも発火事故が続くのはスマートフォンがさらに多くの機能を搭載しバッテリーに過負荷を与えているためのようだ」と話した。

問題は消費者がバッテリーの安全度を確認できる具体的な方法がないということだ。二次電池専門家らを中心にこの際バッテリー安全度と性能を推察できる情報を消費者に伝えなければならないという主張が出てくる理由だ。具体的に議論される情報はバッテリーのエネルギー密度と充電上限電圧、充電・放電寿命などだ。

韓国電気研究院のト・チルフン責任研究員は「通常バッテリーのエネルギー密度は３５０～４００Ｗｈ／ｋｇ程度が限界とされているが、それぞれのスマートフォンに搭載されたバッテリーのエネルギー密度がどの程度なのかはメーカーだけが知っている。バッテリーの安全度に対する消費者の関心が高まっただけに、より多くの情報を提供し消費者が安全なバッテリーを選べるようにしなければならない」と提案した。