韓国が日本の「失われた２０年」と似た道を歩むという憂慮に対しても半数を越える１６人が「可能性がある」と答えた。８０年代に圧倒的な製造業競争力で世界市場を制覇した日本は８５年に円高を招いた「プラザ合意」を峠に膨らむだけ膨らんだ不動産・株式バブルが弾け、９０年代から２０年以上デフレの悪夢から抜け出すことができなかった。最近韓国が体験している状況も過去日本のてつを踏んで行くような様相というのだ。ただし専門家の相当数は「まだ韓国にはチャンスがある」と言い、「日本の前例を分析して政府と政界が適切な措置を取れば避けることができる」と見通した。ウリ投資証券のキム・ウォンギュ代表は「日本は生産可能人口（１５～６４才）の比重が減少してデフレに陥った反面、米国はベビーブーム世代が引退した２０００年代中盤以後もデフレに陥らなかった」とし、「適切な政策のタイミングを逃さなければデフレは避けることができるシナリオ」と話した。

まだデフレを深刻に心配する段階ではないという反論もある。ポスコ経営研究所長のクァク・チャンホ所長は「最近消費者物価上昇率が韓銀目標水準を下回っているが、これは国際原材料価格が安定傾向を維持しているところにウォン高で輸入物価が下落したことに伴ったもの」とし、「直ちに韓国経済がデフレに陥る可能性は大きくない」と話した。ただしデフレを避けようとするならば政界なり政府が一貫した政策信号を適当な時期に市場に送るべきだということについては専門家の見解が一致している。
韓銀総裁は大丈夫だというが…専門家６０％「Ｄの恐怖の可能性皁（１）