２１世紀の目覚ましい情報通信（ＩＴ）モバイル革命の真ん中には、再充電が可能な二次電池がある。 「モバイル機器の心臓」と呼ばれるリチウムイオン二次電池の領域は、スマートフォン・タブレットＰＣ・ノートブックなどのＩＴ製品から、電気自動車・電力貯蔵装置（ＥＳＳ）などへと急速に拡大している。

世界二次電池市場は、日本が数十年間、事実上独占してきた。 しかし韓国は事業進出１０余年の２０１１年、日本を抜いて世界１位の電池生産国に浮上した。 ０６年に１８％にすぎなかった世界市場シェアは前年下半期４６％まで増え、日本との差を広げている。 大韓民国の二次電池はアップル・ＤＥＬ・ＢＭＷ・ＧＭなど世界有数の電子および自動車製造企業に年間４０億ドル分が輸出され、韓国経済の新しい活力に成長している。

後発走者として参入した韓国電池産業がこのように急速に成長し、世界１位になった秘訣は、韓国企業の積極的な投資と努力にあった。 韓国経済が多様な前・後方産業を保有しているという点もその理由だ。 ＩＴ・自動車など多様な需要が国内にあり、半導体・ディスプレーなど従来の産業で確保した技術力も活用が可能だった。 さらに関連産業と技術の活発な融合を引き出した政府の体系的な産業育成戦略があった。 特に、政府は数年間にわたり推進してきた産学研共同技術開発を通じて、試行錯誤と開発の期間を短縮し、高い成長を牽引した。

二次電池は誕生からその用途まで、さまざまな産業と技術の融合で可能になった。 したがって未来も融合の観点で作っていかなければならない。 二次電池は今後、大きく成長する電気自動車、再生可能エネルギー、スマートグリッドなど新しい成長動力産業の核心要素だ。 未来の技術にふさわしい高性能電池を開発するには、ＩＴ部品という狭い観点から抜け出し、多様な産業と幅広い融合の想像力が発揮されなければならない。

特に、二次電池の競争力を左右する素材産業を育成するためには、産業間の融合が非常に重要だ。 電気自動車・ＥＳＳなど中大型電池分野では特にそうだ。 性能が平準化された小型電池とは違い、中大型電池は素材によって性能に大きな差が出る可能性がある。 中小・中堅企業が主軸になって素材産業を育成し、これを土台に大企業と中小企業の間で健全なバリューチェーンを構築することは、産業生態系全体をまとめる融合の観点なしには不可能だ。

世界の二次電池強国は、日本の経済産業省、米国のエネルギー省のように、主務省庁が産業間の融合ロードマップを樹立し、戦略的に育成している。 中国は最近７大新成長事業の一つに素材産業を選定するなど、政府レベルの支援を土台に強力な競争国に急浮上している。 韓国も新政権の発足を機に二次電池のような未来核心融合産業を効果的に育成し、韓国経済の成長潜在力を高めることを期待したい。

朴商鎮（パク・サンジン）サムスンＳＤＩ社長・韓国電池産業協会長