韓国スポーツが２年で２人の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員を保有することになった。大韓体育会の李起興（イ・ギフン）会長（６４）が２６日にスイス・ローザンヌで開かれた第１３４回総会でＩＯＣ委員に選出された。ユ・スンミン選手委員（３７）と共に韓国を代表するスポーツ外交官として活動することになった。韓国人としては歴代１１人目のＩＯＣ委員だ。韓国は２０１７年８月に李健熙（イ・ゴンヒ）委員が辞任した後、再び２人のＩＯＣ委員を保有する国になった。

無報酬の名誉職として知られているＩＯＣ委員は世界どこに行っても国賓待遇を受ける。国際スポーツ界で強大な影響力を行使するためだ。オリンピック（五輪）開催都市の選定、正式種目の採択はもちろん、最近では世界の選手や指導者の人権改善などにも関心を傾けている。このような重責を非体育人である李会長が務めることになった。

李会長は２０００年大韓近代五種競技連盟副会長を引き受けて体育界と縁を結んだ後、この２０年で韓国スポーツを代表する要人になった。大韓カヌー連盟、大韓水泳連盟会長を歴任した後、２０１６年大韓体育会長に就任した李会長は、昨年平昌（ピョンチャン）冬季五輪とジャカルタ－パレンバン・アジア競技大会で積極的に活動しながら国際スポーツ界で知名度を上げた。２０１７年ＩＯＣ委員に挑戦して失敗した後の再挑戦で栄光を手にした李会長は、「平昌五輪を成功裏に行った韓国国民に与えられた贈り物だと考える」と話した。

冬・夏季五輪を自国で成功裏に行った韓国スポーツは、李会長のＩＯＣ委員選出を契機にスポーツ外交を強化する絶好の機会を手に入れた。

だが、李会長を見つめる体育界からの視線は美しいばかりではない。２０１７年６月には自身をＩＯＣ委員候補に「セルフ推薦」して論争となり、昨年平昌五輪時はボランティアメンバーに暴言を浴びせて「甲質（パワーハラスメント）論争」を巻き起こした。就任直後から側近をそばに置く人事で、体育会の一部職員の規律弛緩問題が大きくなったほか、今年初めには体育界セクシャルハラスメントと暴行問題が相次いだにもかかわらず、彼は体育界の長としていかなる責任も負わなかった。

ＩＯＣ委員２人時代がいつまで続くかも不透明だ。李会長は国内オリンピック委員会（ＮＯＣ）会長資格でＩＯＣ委員に選出された。来年１２月に開かれる大韓体育会長選挙で落選すればその場でＩＯＣ委員の職を失うことになる。もし再選に成功すれば、現在６４歳の李会長はＩＯＣ委員の定年（７０歳）まで６年間活動することができる。１年半になるか、６年になるかは李起興「ＩＯＣ委員」次第ということになる。

韓国スポーツ界が落ち着かない状態で彼の肩の荷はさらに重くなった。官民合同で発足したスポーツ革新委員会は最近スポーツ基本法制定を勧告しながら体育界の革新を注文している。李起興会長は山積する国内懸案からひとつひとつ片付けていかなくてはならない。

キム・ジハン／スポーツチーム記者