タイガー指数で見た第１四半期の成績は良くない。総合成長指数の場合、先進国は改善されたが中国など新興国が後退し効果は相殺された。実体経済指数は先進国と新興国とも大きく落ちた。新興国の投資家信頼指数はマイナス圏にとどまった。ブルッキングス研究所のエコノミスト、エスワー・プラサド氏は、「米国、英国、インドの持続的な成長モメンタムを持つ３カ国を除くと短期成長見通しが鼓舞的な国はほとんどない」と明らかにした。

フィナンシャルタイムズは、「国際原油価格下落の影響などで欧州と日本の家計消費が増え先進国の成長が改善されたがすでに脆弱性が現れている」と診断した。米国の３月の新規雇用数が急減するなど悪化した雇用指標がこれを後押しする。プラサド氏は「ドル高が続き世界経済を引っ張っていかなければならないという負担感が米国経済を重く押さえ付けている」と話した。

中国は公共投資から内需に均衡回復を試みる成長モメンタム低下を避けることができないと予想される。ブラジルとロシアは原油をはじめとする原材料価格急落と政情不安で困難を経験している。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が基準金利を引き上げれば資本流出が起き脆弱な新興国経済を揺るがしかねないとの見通しも続いている。

ただＦＲＢが基準金利引き上げ時期を遅らせるとみる分析が提起された。米投資銀行モルガン・スタンレーはこの日、投資ノートを通じ「ＦＲＢが今年末から金利引き上げを始める可能性が大きい」と予想した。当初予想である今年６月ではなく、最近急浮上した来年の引き上げでもないとの話だ。最近米国の実体経済が活力を失っているのが最大の理由だ。

モルガン・スタンレーは、「米国の基準金利は徐々に引き上げられ来年末には１．５％に達する見通し」と明らかにした。現在の基準金利は０～０．２５％だ。ＦＲＢが毎回０．２５ポイントずつ上げれば来年１年間に５～６回の金利引き上げを断行するという話だ。非常に速い動きだ。


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