先月２９日午後、高麗大化汀（ファジョン）体育館はわんぱくな子どもたちの運動会で賑わった。この日の運動会は４泊５日間の日程で故国を訪れた在日同胞の小学生約４５０人と国内の小学生５００人のための行事だった。激しい「鈴割り」競技が終わると、ある教師が両国の言葉で叫んだ。「ヨギロモイセヨ。ここに集まってください」。同胞学生のうち約２００人は日本の学校に通い、韓国語がほとんどできないからだ。親の一人が日本人であるケースも少なくない。それでも行事を主催した「在日本大韓民国民団」側は親を説得して、韓国語を知らない子どもも積極的に引き込んだ。韓国人の血が流れる人すべてになんとか我々の文化を知らせようということだった。

今年は民団創設７０周年。その間、民団は祖国をできる限り助けてきた。この人たちほど韓国の発展を望む人たちもいない。祖国がどれほどうまくいくかで社会的な待遇が変わるからだ。

実際、１９５０年に北朝鮮が南侵すると、６４２人が義勇軍に志願し、１３５人が戦死した。６０年代にはみかんの苗木３１０万株を送って済州（チェジュ）をミカン王国にした。九老（クロ）工業団地を立案したのも在日同胞であり、入居企業の７０％以上が在日同朋の所有だった。１００％在日同胞の資本で新韓銀行が設立されたことはよく知られている。

特にソウルオリンピック（五輪）当時は約１００億円、現在のお金の価値にすると１７７０億ウォンを快く寄付した。東京韓国大使館を含む１０カ所の日本国内の公館の敷地のうち９カ所が海外同胞が寄贈した土地だ。これまでの在日同胞寄付全体を現在のお金に換算すれば８０００億ウォンを超える。

６０年代のドイツ派遣鉱夫・看護師の送金が国の発展の軸になったということは教科書に出ている。一方、それ以上に献身した在日同胞のことはあまり知らされていない。在日同朋としては非常に寂しいことだろう。

さらに日本を訪問すれば必ず民団に立ち寄っていた韓国の政治家も最近はそれほど足を運ばなくなった。そのためか、民団の関係者は「ヘイトスピーチ防止法制定、第２東京韓国学校設立など韓国政府の支援が切実な事案に対して十分な支援も受けられずにいる」と吐露した。

いつのまにか在日同胞社会から民族意識が強い１・２世代は退場し、韓国語が話せない３・４世代が主流になった。帰化する人が急増し、２００９年に９１万人だった在日同胞の数は昨年８５万人に減った。このままだと心強い後援者だった民団組織が瓦解するかもしれない。政界と当局は今からでも在日同胞社会により多くの関心を傾けなければいけない。

ナム・ジョンホ論説委員