実際、直投族の増加をもたらした最も大きな原因は期待を下回る国内資産の収益率だ。低成長・低金利に１年の定期預金金利は２％台にとどまっている。リスクを甘受して株式に投資しても同じだ。昨年の国内株式型ファンドの平均収益率は１．２３％に終わり、今年はマイナス（－４．２％）となっている。新興国から先進国への「資金Ｕターン」という流れのため、国内株式市場は伸び悩んでいる。

企業の利益に対する株価の水準を表す株価収益比率（ＰＥＲ）は韓国が８．５倍と、新興国の平均（９．７倍）を下回り、先進国の平均（１４倍）とは大きな差がある。先月、国内情報技術（ＩＴ）企業に投資した資金を抜いて米国株式市場のグーグルに投資したというシムさん（５５）は「投資した海外株式では５％の収益が出たが，国内で売った銘柄の株価はずっと落ちている」と話した。

目を引くのは、海外株式型ファンドからは依然として資金が抜けているという点だ。過去に海外株式ファンドで大きな損失を出した「トラウマ」が作用しているからだ。昨年４兆５０００億ウォンが流出した。

海外ファンドに代わり直投族を引き込んでいる代表的な商品がＥＴＦだ。個別銘柄ではなく指数に基づいて動き、株式市場に上場し、一般の銘柄のように取引できる商品だ。情報が不足する海外特定企業に投資するリスクを減らせるというのが最も大きな利点だ。シェールガス、３Ｄプリンタ、クラウドコンピューティングなど新たな流れを主導する企業を結びつけて投資することもできる。

昨年、国内投資家の海外ＥＴＦ直接投資取引代金は２兆１０００億ウォンと、前年比５０％ほど増えた。また、決済金額上位１０銘柄のうち６つがＥＴＦだった。現代証券のオ・オンス研究員は「金融危機を通過し、海外投資でもＥＴＦなどリスクを低めて対象を分散するさまざまな手段が注目されている」とし「海外投資は株式型ファンドというのは古い公式になった」と述べた。


韓国株式市場の魅力が薄れ…海外直接投資が増加（１）