会社員シンさん（４２）は昨年末から海外株式に直接投資し始めた。韓国株式に投資していたお金の半分を引き出し、米国株式市場で代表企業の株価に基づいて動く上場投資信託（ＥＴＦ）を買った。シンさんは「横ばいの韓国株式市場より先進国が有望に見えるうえ、投資先を分散しようというレベルで直接投資をした」と話した。

エンジニア出身の専業投資家キムさん（５９）は今月初め、米国電気自動車会社テスラの株式を買った。これまでは職場の経験を生かし、国内自動車業種の株式に主に投資してきた。キムさんは「電気自動車が未来を支える産業として登場しているが、国内株式市場ではこれといった投資先がなく、海外で見つけることになった」と説明した。

海外株式を売買する投資家が増えている。国内より高い収益率が期待され、国内では見られない魅力があるからだ。海外ショッピングサイトを検索する「直接購買（直購）族」のように「直接投資（直投）族」が出てきている。これまで直接投資といえば主に国内株式が対象で、海外に投資する場合は株式型ファンドを通じて間接投資するのが一般的だった。

様相が変わったのは昨年からだ。韓国預託決済院によると、昨年、国内投資家が海外株式を直接売買して決済した金額は５４億７７００万ドルと、前年比で８６％増えた。こうした増加傾向は今年も続いている。１月の決済金額は５億８２７７万ドルと、前年同月比で８０％増えた。先月の国内株式市場取引代金が１月基準では７年ぶりの最低水準となったのとは対照的だ。

「直投族」は長期トレンドとして定着する見込みだ。サムスン証券のパク・ジョンウ研究員は「市場が成熟段階に達したことで経済成長率も鈍り、国内資産の魅力度はますます落ちている」とし「過去に先進国でも１人あたりの国民所得が２万５０００ドルを超えると、海外投資が急激に増える現象が見られた」と述べた。


韓国株式市場の魅力が薄れ…海外直接投資が増加（２）