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米国版福島になるか…ハリケーン後に有害物質の恐怖

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2017.09.01 08:49
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2011年3月の東日本大震災の時、日本の福島原発事故の決定的な原因は津波による停電だった。電気供給の中断により原子炉に冷却水の供給が十分に行われず、とてつもない2次被害を引き起こしたのだ。先月25日から米国テキサス州に打撃を与えているハリケーン「ハービー」も強風より記録的な豪雨による浸水の2次被害が懸念されている。

すでにテキサス沿岸にある大規模石油化学団地では浸水による2次被害が発生し始めている。停電により非常発電機をはじめとする多くの電気施設が水に浸り、換気装置や汚染物質捕集施設、冷却施設などの稼動が停止したためだ。

 
30日(現地時間)の米政治専門サイト「ポリティコ」などによれば、テキサス州沿岸に集中しているシェールやエクソンモービルなどの製油会社の石油精製施設で約900トン以上の化学物質が大気中に流出した。環境団体は発ガン性物質であるベンゼンやトルエン、窒素化合物など人体に致命的に有害な物質が多く含まれていると主張した。

この地域にある1日60万3000バレルを精製する米国最大の製油工場も30日から稼動を止めた。サウジ・アラムコが所有するモティバのポート・アーサー工場だ。1日56万バレルを精製する2番目に大きいエクソンモービルのベイタウン工場は先だって先月27日から稼動を中断した。

ヒューストンの環境運動家ブライアン・パラス氏は「(工場周辺で)ゴムが焼ける臭いがするようだ」とし、「住民も頭痛はもちろん目やと首などの痛みを訴えている」と地域メディアに情報提供した。

より大きな問題は化学工場の爆発だ。ヒューストンから北東に40キロメートル離れたクロスビー地域のアルケマ化学工場が不安の震源地だ。有機過酸化物を扱うこの工場は先月25日に稼動を中断し、原料物質を冷凍保管装置に移した。

しかし、停電により十分に冷却ができず、とうとう31日に工場内で2件の爆発が発生した。正確な被害現況は確認できておらず、今後更なる爆発の危険もあるというのが工場側の説明だ。幸い、周辺の浸水で爆発火災が広がることはないものと見られる。先立って関係当局は被害予防のために半径2.4キロメートル以内の住民を全員待避させた。

「ハービー」の被害は米国内に留まらない。港湾の閉鎖により米国産のエネルギー輸出が6日前から中断され、世界中に余波が広がっている。特に液化石油ガス(LPG)を輸入するアジア市場が直撃を受けた。

31日のブルームバーグやCNNなどによると、テキサスからアジアに輸出するプロパン・ブタンガスの運送が全面中断されている状態だ。米国が今年輸出するLPGのプロパン・ブタンガスは2800万トンで、そのうち約半分が韓国・中国・日本などに輸出される。米国からアジアに輸出するLPGのうち90%はテキサス沿岸から出発する。米国産LPG供給が途切れ、30日には北東アジア市場でLPG価格が1トン当たり8.5ドル(約936円)のプレミアムがついて取り引きされた。

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