「怖くてたまらない。寒くて暗いので行くところもない。ビニールハウスに入っていた」。

２０日午前９時３０分ごろ、慶州（キョンジュ）徳泉（ドクチョン）１里の村会館の前。前日、マグニチュード（Ｍ）４．５の比較的強い余震が発生したところだ。疲れた表情のイさん（７８、女性）が手で服をはたきながらこのように話した。イさんは１９日午後８時３３分、Ｍ４．５の余震が発生すると家から跳び出した。家が崩れるのではと恐怖を感じたからだ。１２日のＭ５．８の地震ですでに家のあちこちにひびが入った状態だ。

当時、イさんは慌てて家を出たが、行くところがなかった。村会館も４００回余り続いた余震のため建物のあちこちに亀裂が入っている。やむを得ずイさんは家の前の小さなビニールハウスを地震避難所にした。そして朝まで恐怖と寒さに震えた。

慶州の中心の東川洞（トンチョンドン）で会ったチェさん（４７）は「どこに避難すればよいのか、いつごろ安全になるのか分からず、車に家族を乗せて３時間近く都心を行き来していた」と語った。

国民が一瞬にして「地震野宿者」になったのだ。野宿よりも大きな問題がある。地震発生から１０日過ぎたが、まだ対応できていない点だ。慶州地域の小学校４３カ所のうち２９カ所が地震による被害が発生した。教室にひびが入り、トイレの天井が落ちたところもある。このような教室で子どもは授業をしている。復旧どころか安全点検も行われていない震央近隣の村会館、水が漏れる韓屋。遅い情報提供、余震から２時間ほど接続できなかった国民安全処ホームページ、多宝塔・瞻星台（チョムソンデ）など文化財の破損、建築物耐震設計比率６．７％…。地震で露になった恥ずかしい「地震対応後進国」の姿だ。

日本の徹底的な地震対応がうらやましい。年間４０００回ほど大小の地震が発生する日本の地震対応マニュアルは実戦で正確に稼働する。先端地震分析システムを利用し、地震発生前に予報する。「ＯＯ地域で地震発生のおそれ」などと放送や携帯電話で迅速に伝える。地震発生後も韓国とは比較にならないほど速い。発生から１０秒以内に終わる。４月の熊本地震では発生から３．７秒後にテレビで警報があった。韓国は最長１２分かかった。

地震が発生すれば野宿する韓国人とは違い、日本人は避難方法も洗練されている。主に付近の学校を地震避難所に指定しておき、随時管理する。そこに問題があれば直ちに他の避難所を指定して住民を移動させる。あらかじめ避難経路を確認しておき、耐震設計された避難所を１次、２次まで準備しておく。法と予算のせいにして破損した建物をそのまま置いている韓国とは違い、日本は復旧システムも整っている。

ソウル消防災難本部のホン・ソンサム現場対応団担当は「地震が発生すれば日本は消防と警察、民間企業が自ら重装備などを動員して復旧を始める。事前に出動協定を結んでいて復旧も速い。さらに宅配会社も復旧装備や救援物資を現場に無料で配達する」と紹介した。

「地震対応後進国」から抜け出す方法は「地震対応先進国」の日本を徹底的にベンチマーキングすることだ。ソ・ヨンソク忠北大地球環境科学科教授は「韓半島（朝鮮半島）は地震安全地帯という安易な考えを捨て、日本の地震マニュアルをベンチマーキングして配布して熟知しなければいけない」と指摘した。ソ教授は慶州には京都のマニュアルを推薦した。

慶州には２１日午前１１時５２分にもＭ３．５の余震が発生した。「また各自避難しろと？」

キム・ユンホ・ナショナル部記者