サムスン電子が市場の予想を大きく下回る昨年１０－１２月期の業績を発表した。半導体、スマートフォン、ディスプレーの３大主力分野がすべて不振だった。特にサムスン電子の営業利益全体の７９％を占める半導体の価格下落が直撃弾となった。年末から冷え込んでいる半導体市場は早くて下半期、遅ければ年末ごろ回復すると予想される。昨年がお祭りムードだったなら今年は暗黒期が避けられない状況だ。

サムスン電子は８日、昨年１０－１２月期（暫定値）の売上高を５８兆ウォン（約５兆６０００億円）、営業利益を１０兆８０００億ウォンと発表した。売上高は７－９月期（６５兆４６００億ウォン）比９．８％減、営業利益は７－９月期（１７兆５７００億ウォン）比３８．５％減となった。証券業界の予想平均は売上高６３兆８３００億ウォン、営業利益１３兆９７００億ウォンだった。予想平均に比べて売上高は５兆８３００億ウォン、営業利益は３兆１７００億ウォン少ない。年間では１－９月の好調を受け、売上高２４３兆５１００億ウォン、営業利益５８兆８９００億ウォンで過去最高となった。しかし６期続いた１４兆ウォン台の営業利益がストップし、年間営業利益６０兆ウォン突破はならなかった。

サムスン電子の足を引っ張ったのはまずメモリー半導体（ＤＲＡＭ、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーなど）価格の急落だ。ＤＲＡＭ半導体輸出物価指数は昨年８月の４５から１１月には４１．５８と、４カ月連続で下落した。フラッシュメモリー輸出物価指数は昨年８月の４９．７５から１１月には２８．４６に落ちた。

スマートフォンも振るわなかった。市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）によると、サムスン電子の昨年のスマートフォン販売量は２億９４６０万台。２０１７年の販売台数（３億１７５０万台）に比べ２２００万台減少し、数年間続いた年間３億台販売もストップした。証券業界によると、サムスン電子スマートフォン部門の１０－１２月期の営業利益は１兆５０００億－１兆９０００億ウォン台と推定される。この場合、スマートフォン部門の四半期別営業利益はギャラクシー７のバッテリー発火事態が発生した２０１６年７－９月期以来の２兆ウォン割れとなる。

ディスプレー部門はアップルのｉＰｈｏｎｅ販売減少で業績が期待を下回るという分析だ。ノ・グンチャン現代車証券リサーチセンター長は「ディスプレー部門の営業利益は１兆ウォン以上と予想されていたが、これを大きく下回りそうだ」とし「ｉＰｈｏｎｅをはじめ世界スマートフォン市場の成長が弱まったため」と説明した。

市場ではサムスン電子の不振が少なくとも下半期まで続くと予想されている。アップルが中国市場の不振を理由に業績を下方修正したことからも分かるように、世界的に半導体の最大需要企業ＦＡＡＮＧ（フェイスブック、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル）の投資が減少する傾向にあるからだ。ただ、韓国と米国、日本、欧州の一部の国で今年５Ｇ（世代）通信サービスが始まるため、来年からはデータセンター増設や家電企業の需要増加が重なり、半導体市場が活気を取り戻す見通しだ。アン・ギヒョン韓国半導体協会常務は「下半期に入ってから半導体価格が安定し、来年から需要がまた増えるだろう」と話した。

半導体不況は韓国の輸出にもマイナスの影響を及ぼすことが確実視される。半導体は昨年１２８５億ドル分を輸出し、単一品目では輸出史上初めて１０００億ドル（約１１２兆４０００億ウォン）目標を達成した。韓国の全体輸出額６０００億ドルの２０％を超える。しかし「今年は需要減少や価格下落などで輸出額が１１００億ドル台に減少する」というのが韓国半導体協会の予想だ。韓国銀行（韓銀）の李柱烈（イ・ジュヨル）総裁も先月、「半導体景気が急落し、他の業種が善戦しなければ、我々の経済はどうなるだろうかと考える」と述べた。半導体の不況が現実化し、李総裁が懸念するように当分は韓国の輸出戦線にも暗雲が漂う見通しだ。