外換銀行外為ディーラーのイ・ゴンヒ氏はこのところ毎朝緊張した状態でコンピューターの前に座る。欧州財政危機だけ見てもウォン相場の方向がほとんど見当がついていた昨年下半期と違い変数がとても多くなったためだ。彼は「米国経済の回復速度と欧州財政危機、中国と日本の経済状況と国際原油価格などそれぞれウォン相場を上下に引っ張っている。予測がはるかに難しくなり慎重に取り引きするほかない」と話した。

「ウォン相場の方程式」がますます複雑になっている。欧州財政危機に対する恐怖が少し緩むとすぐに米国・欧州・中国・日本など韓国経済に影響を与える巨大経済圏の多くの変数が一斉に頭をもたげているためだ。同じ変数が時によりウォン相場を異なる方向に動かすケースも多い。ウォン相場の方向を知ろうとするには複雑な４次方程式を解かなければならないという話だ。

４日のソウル外国為替市場のウォン・ドル相場は前日より７．７ウォンのウォン安となる１ドル＝１１２９．５ウォンで取引を終えた。前日に米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が公開した先月の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録が禍根だった。直前の議事録に比べ３次量的緩和に対し否定的な見方が多かったという理由だ。量的緩和は中央銀行が金を発行して国債などを買い入れることをいう。追加量的緩和の可能性が減ったということはＦＲＢが金をさらに印刷しドルを下げる可能性が低くなったという話だ。すでに２度の量的緩和をした米国が金をさらに放出しなくても良いというのは経済事情が良くなっているという証拠とみることができる。実際に２００９年１０月に１０％まで上昇した米国の失業率は今年２月に８．３％まで下がった状態だ。

だが、３日には逆に米国の製造業指標の好調がウォン相場を上げる要因のひとつとして作用した。米国経済の好転がウォン相場を時には上に、時には下へ引っ張るという意だ。グローバル経済危機以後、米国の経済状況好転はウォン相場を押し上げる側に作用した。世界的な危機が弱まるシグナルとみたためだ。米国の新規失業手当て申請者が４年来の最少を記録したというニュースがウォン相場を３．２ウォン引き上げた２月２４日のようなケースがそうだ。状況が変われば同じ材料でも他の方向に影響を及ぼす。米経済が改善し追加量的緩和の可能性が低くなったというニュースにウォン相場が下がった４日が代表的だ。外換先物のチョン・ギョンパル投資分析チーム長は、「米国経済が良くなればＦＲＢの金利引き上げ時期が前倒しされるという観測が力を強めている。この場合ドル建て資産に対する関心が大きくなりドルが上がることになる」と話した。




ドルに追従したウォン相場、円・ユーロ・人民元にも影響（２）