３日間にわたるマラソン協議の末、地雷・砲撃挑発に対する北側の謝罪を引き出した「隠れた主役」は国民の成熟した対応だった。朴槿恵（パク・クネ）大統領も交渉が妥結した直後の昨日午前、閔庚旭（ミン・ギョンウク）報道官を通じて「政府と軍を信頼し、大きな動揺や混乱なく落ち着いて日常生活に臨んだ国民の団結、成熟した対応が、当局者接触で意味のある結果をもたらした」と述べ、感謝の意を表した。

今回の南北高官接触過程で国民が見せた成熟した市民意識は怪談と流言飛語を追い出し、北朝鮮の戦争脅迫まで跳ね除けたという点で評価できる。過去の韓国哨戒艦「天安」挑発や対北朝鮮ビラ散布当時、保守と進歩、与党と野党に分かれて対立したのとは違う姿だった。戦時をほうふつさせる数十発の砲撃が交わされる状況でも、国民は右往左往したりデマに動揺しなかった。

北朝鮮の対南宣伝用「わが民族同士ＴＶ」が「南朝鮮で戦争恐怖症が蔓延した」とし「朝からインスタントラーメンや飲料など食料品を買いにくる人々でデパートが大混乱した」としてとんでもない動画を放送したが、買い占めどころかむしろこのような内容をからかうコメントがソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）を通じて広まった。また「軍入隊を避けて海外に出ていく人が２、３倍に増えた」という北朝鮮の宣伝内容をあざ笑うかのように除隊を控えた兵士の転役延期申請が続いた。「戦友と一緒に今の状況を一緒にする」として転役を保留した若者の安保意識と戦友愛が、「戦争も辞さない」と脅迫した北朝鮮当局をお手上げにする原動力となったのだ。

政界が異例にも同じ声を出し、超党派的に協力する姿を見せたのも評価できる。特に金武星（キム・ムソン）セヌリ党代表と文在寅（ムン・ジェイン）新政治民主連合代表は２２日、北朝鮮の西部前線砲撃挑発直後に緊急会合を開き、▼北朝鮮の追加挑発中断▼南北当局間対話の要求▼与野党間の政争中断と超党派的協力を強調するなど機敏に動いた。国家的な危機状況で与野党が協力して団結する姿を見せたことで、北朝鮮の誤った判断を防ぎ、政府の協議チームを後押ししたのだ。こうした先制的な対応があったため、「砲撃は北がしたのではない」（李在明城南市長）というあきれる主張や「徴集命令」を云々するＳＮＳのデマが排除されたという結果は示唆するところが大きい。

国家的な危機状況と安保において政界が声を一つにすることこそ、国内の葛藤を防ぎ、さらに北朝鮮を対話のテーブルに引き出す決定的な力を発揮するという教訓を銘記しなければいけない。