【中央時評】これからは若者を日本にやらなくてはならないのか=韓国(1)

【中央時評】これからは若者を日本にやらなくてはならないのか=韓国(1)

2018年06月01日09時20分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  6月の東京、長袖がそろそろ負担になってくる天気だ。それでも通りには見るだけでも暑い、黒のスーツに身を包んだあどけない表情の若者たちの姿が多く目につく。1日から始まる大企業の面接を受けるため、採用説明会を聞きに行くために行き交う大学4年生たちだ。就職活動をする彼らを「就活生」、彼らがユニフォームのように着ている服を「リクルートスーツ」という。

  最近、日本で就職がよくできるということは広く知られている。リクルートワークス研究所によると、企業の来年大卒予定者求人総数は81万4000人。それに比べて求職者は43万2000人で、38万2000人足りない。この不足分は韓国20代の失業者全体数とほぼ同じだ。そのためか、最近は子女の就職問題で連絡してくる知人がいつにもまして増えた。韓国では就職難なので、今からでも子どもを日本にやらないといけないのだろうかという愚痴が大部分だ。

  統計だけ見ると、日本の大卒者は何もしなくても企業が寄ってくるかのように映る。だが、現実は全く違う。日本の就活生にとっても就職難は相変わらずだ。就職先がなくて難しいのではなく、その多くの職の中から自分に合うものを探っていく過程が大変だということだ。これを「摩擦的プロセス」という。

  企業は3月1日に募集サイトを一斉にオープンして採用を開始する。5月までの書類審査・適性検査などに続き、6月から面接が行われる。これは経団連のガイドラインだが、きちんと守られていない。4~5月にセミナー・座談・交流会という名のもとに実質的面接をする企業が多い。この時、合格者がある程度選ばれる。5月の内定率はすでに40%を越えた。メディアではこれを「フライング(不正出発)選抜」と批判するが企業は人材確保のためには仕方ないという。

  まだ大多数の就活生は不安と焦りの中で数多くの会社の門を叩いている。たいてい20~40社に願書を出している。企業は不合格者に「今後の活躍を祈ります」というメールを送るため、就活生は不合格を「祈られた」「お祈りメールが来た」といっている。祈られる就活生が多いということは、あふれる職の中の就職難を見せている。

  これをあおっているのが大企業偏重の風潮だ。従業員300人未満の中小企業の求人倍率は9.91だ。企業が10人の求人を出しているのに、たった1人しか応募しないことになる。その反面、5000人以上の大企業の求人倍率は0.37で歴代最低だ。求人は5万1000人だが求職者は13万9000人だ。東京証券取引所1部上場企業2086社中5000人以上の大企業は500社にならない。ここに集まる就活生にとって、就業の門は狭きものにならざるを得ない。それでも中小企業がどれも受かりやすいかというとそういうわけでもない。企業別に少数を選ぶとミスマッチが頻繁に起こる。4~7人を募集していた東京のある製菓会社には1万6000人を越える就活生が集まった。

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