忠清南道（チュンチョンナムド）まで上がってきた亜熱帯気候の中の韓半島（朝鮮半島）。夏が日常化した猛暑とオゾン注意報、冬の空には息詰まる粒子状物質。石炭火力発電所が再登場して、水量・水質ともに悪化した水不足国家、中産層が崩壊した勝者一人占めの社会、怒りを背した街頭政治の日常化、グローバル情報技術（ＩＴ）大企業の下請け会社に転落した韓国企業…。

昨年５月に発足した韓国で初めてとなる常設国家未来研究機関「国会未来研究院」が初めてのプロジェクトとして２０５０年の大韓民国の未来を予測した報告書「２０５０年から送られてきた警告」を３日、発表した。気候変動や食糧／水資源・エネルギー・宇宙科学・情報技術・生命工学・経済・定住条件・人・人口／社会・政治／行政・国際政治・北朝鮮など１３分野について予測したこの報告書の中の大韓民国未来は「暗鬱一色」だ。

２０５０年まで高度成長を経て米国の次に１人当たりの所得が高い国になると展望したゴールドマン・サックスの未来予測や、韓国を訪れた数多くの未来学者が話した「バラ色の未来」は見当たらない。１人当たりの国内総生産（ＧＤＰ）４万９０００ドル、生活の質ランキング世界１０位の世界一流国家を提示した盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府当時の「共にゆく希望の韓国、ビジョン２０３０」とも違う状況だ。

なぜこのようなディストピア的な未来予測が出てきたのだろうか。韓国の３０年後の未来は本当に絶望的なのだろうか。答えは報告書の中にある。国会未来研究院は１３分野別に最小３つ以上の総合未来予測シナリオを導き出した。今までやってきたように私たちが問題点に対処せずに今と同じ状況が続く場合に起きる可能性が最も高い未来シナリオと人々が願う望ましい未来、そしてその中間のシナリオだ。

国会未来研究院のキム・ユビン研究委員は「残念なことに、報告書の中の望ましい未来シナリオと起きる可能性が高い未来予測が一致した分野は一つもなかった」とし「今、私たちの社会が抱いている問題が持続するなら、私たちの息子・娘が主役になって生きていく３０年後の世の中は憂鬱にならざるをえない」と話した。

未来は不変ではない。未来は予測した瞬間、その未来を変える「力」がある。「２０５０年から送られてきた警告」という報告書の名前から分かるように、国会未来研究院は３０年後の未来を研究・調査して予測し、政策代案まで提示した。予測ではなく警告と代案の提示が報告書の本来の目的だ。今回の研究には国会未来研究院の内部研究人材と部門別に外部人材５～６人など計７０人の専門家が参加した。中央日報は国会未来研究院との共同企画を通じて１３分野に対する未来予測をシリーズで報道する。

パク・ジン院長は「これまで歴代政権別に未来戦略報告書を出していたが、楽観的なバラ色未来像を中心に記述した画一的な未来像に偏っていた」とし「国会未来研究院は政派の利害を越えて可能性のあるさまざまな未来シナリオを描いた後、国民が願う望ましい未来に移ることができるように政策代案まで提示することが最終目標」と話した。