「Ｋビューティー」として注目されている韓国化粧品業界から人材が流出している。中国化粧品企業が韓国企業の核心人材を次々と引き抜いているからだ。中国は同時に韓国産化粧品などを牽制するために輸入障壁を高めている。こうした状況で国内化粧品関連技術は電子や自動車とは違って法律上「核心技術」として扱われず、人材・技術の流出に無防備だという指摘が出ている。

業界によると、中国２位の化粧品企業・伽藍のブランド「自然堂」はアモーレパシフィックのイニスフリーのようなブランドショップ事業をするため、２００８年から２０１４年にかけてアモーレパシフィック系列会社の代表を務めたＫ氏を最高経営責任者（ＣＥＯ）として迎えた。自然堂は研究所長とマーケティング総括もアモーレパシフィック出身者で満たした。

中国１位の化粧品企業の上海家化は昨年からＬＧ生活健康・愛敬産業出身の人材を従来の年俸の最大２、３倍で迎え入れている。中国３位の化粧品企業の珀莱雅（ＰＲＯＹＡ）は昨年末、ＨＡＰＳＯＤＥという韓国ブランドを買収し、数十人の韓国の人材を吸収した。

中国企業は化粧品製造技術人材だけでなくデザイン・マーケティング専門家にも目を向けている。韓国コルマーとコスマックスなどを通じて発注者ブランドによる生産（ＯＥＭ）方式で韓国産と似たように生産すれば、中国市場を中心にシェアを高めることができるからだ。

中国の猛追撃にもかかわらず、国内化粧品産業は政策死角地帯に置かれている。半導体・造船・鉄鋼など８業種の４７件の技術は「産業技術の流出防止及び保護に関する法律」などで「国家核心技術」に定め、技術・人材の海外流出を防いでいるが、化粧品業種は抜けている。

キム・ジュドク誠信女子大メーキャップデザイン学科教授は「Ｋビューティーの経済的波及効果を考慮すれば、化粧品業種も電子や自動車のように政策支援が必要だ」と述べた。