韓流の熱気が冷めつつあるとの分析が出された。

韓国文化産業交流財団が１０日に公表した報告書「２０１６－２０１７グローバル韓流実態調査」によると、日本・米国・中国・インドネシアなど１５カ国・７２００人のうち、全体回答者の８０．６％が「１年後、韓流コンテンツに対する関心が横ばいか増加する」と予想した。だが、これは２０１５年から７．９％ポイント減少した数値だ。また、「１年後、消費支出意向が横ばいか増加すると期待」とする回答者は８０．２％で、２０１５年に比べて８．６％ポイント減少した。

韓国に対する否定的な認識も高まっている。反韓流の雰囲気に共感するという比率は平均２１．１％で、２０１５年に比べて４．９％ポイント高まった。その理由として、「コンテンツが画一的で食傷気味」という回答が１９．６％で最も高かった。特に、日本と中国の回答者は「韓国との政治および外交葛藤」を理由に上げる者が最も多く、不安定な政局を如実に示す形となった。

報告書は「“韓流コンテンツの画一性や政治・外交的葛藤”などの核心的な反韓流感情に、限韓令・右傾化・トランプノミクスに代弁される“自国保護主義”の悪材料まで重なって韓流の消費悪化につながっている」と分析した。