いったい表現の自由とは何か。標準国語大辞典は「自身の考え、意見、主張などを何の抑圧なく外部に表わすことができる自由。メディア・出版・通信などの自由がこれに該当する」と定義している。大韓民国憲法第１８条・第２１条が表現の自由を保障する。

表現の自由には国内を超え国際的な次元がある。表現の自由は国際的な約束だ。世界人権宣言（１９４８）第１９条に「すべての人は意見と表現の自由を享受する権利を持つ。この権利は干渉を受けずに自身の意見を持つ自由を含み、またすべての手段を通じ、国境を越えるか越えないかに関係なく、情報と思想を追求し受け取り伝える自由を含む」とされている。「市民的および政治的権利に関する国際規約」（１９６６）の第１９条には「すべての人は干渉を受けずに意見を持つ権利を持つ（第１項）。すべての人は表現の自由に対する権利を持つ（第２項）とされている。

表現の自由にはまた、経済的側面がある。創意性は国家競争力の核心だ。表現の自由なくして創意性は開花しない。表現を抑圧すれば考えは死ぬ。「独創的に考えること」のためには法の枠組みの中にいかなる抑圧もあってはならない。

もちろん表現の自由を制限しない国はない。ジョン・スチュアート・ミル（１８０６～１８７３）は『自由論』（１８５９）で「他人に害にならない限り私の自由は侵害されることはない」と要約される危害原則（愚行権）を自由制限の一般原則として提示した。上で言及したＴａｙの運営中断にも危害原則が適用されたとみられる。

開幕を６カ月余り控えた釜山（プサン）映画祭が揺らいでいる。２年前のセウォル号事件を扱った映画『ダイビングベル』を上映したことが議論の火種となった。映画関係者は空席となった執行委員長を映画関係者総会で選出しようと主張し釜山市と対立を生じさせている。対立の本質には表現の自由が制限されかねないという映画関係者の懸念が背景にある。これを理由に釜山映画祭ボイコットの動きが拡散している。

世界が見守っている。釜山映画祭開催は国際的な約束だ。世界的な行事が表現の自由をめぐる議論で開かれなかったり中途半端な行事に転落するならば世界の人たちが韓国は人権後進国ではないのかと疑問を持つことになるだろう。表現の自由は人権だ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４７６号）




【社説】表現の自由が尊重されなければならない理由＝韓国（１）