福島が私たちに与える本当の教訓は何か。この２カ月間、筆者を含む原子力界の従事者が何度も自分に問いかけた質問だ。原子力の放棄なのか。そうではない。２１世紀の先進国家として生存を放棄するつもりでなければ、重要な電力源である原子力を手放すことはできない。では方向の転換なのか。そうだ。なら何をどう変えなければいけないのか。

福島原発事故はまず私たちにマグニチュード９．０の大地震と１０メートルを超える津波という天災で近づいてきた。しかし時間が過ぎるにつれ、天災であると同時に人災であることが明らかになっている。事故が発生した原発は旧型だというが、こうした強震でも核心構造物は損傷しなかったし、地震の発生で予定どおりに自動停止した。しかし後に続いた津波で電源が切れ、原発の冷却機能が失われた。

冷却機能を失った原子炉は、炉心溶融など最悪の状況に向かうまで約８時間の余裕がある。その８時間以内に海水を注入したとすれば、状況がこれほど最悪の状況になっていただろうか。使用済み核燃料貯蔵プールの問題発生をあらかじめモニターすることはできなかったのだろうか。最悪の状況で最善の選択をするというのは決してやさしいことではないが、原発という「機械」が「人間」に許した「時間」内に適切な措置を取ることができないのは間違いなさそうだ。

福島を見ていると、私たちが選択すべき道が比較的はっきりと表れてくる。韓国の原発は事故が発生した日本の原発とは違い、人的な誤謬を最小化し、万一の状況にも対応できる多くの安全装置を備えている。もしこうした安全装置でも統制できない重大事故が発生した場合に備えた研究を着実に遂行し、炉心溶融や蒸気爆発などの分野では国際共同研究をリードするレベルに達した。しかし「着実に」が「十分に」を意味するわけではない。基本的に「仮想事故」という前提で研究が行われてきたため、研究の幅と深さは制約的になるしかない。

哲学が変われば行動も変わる必要がある。重大事故に関する研究と対応を強化するのはもちろん、地震と津波に備えた研究開発と施設補強も強化しなければならない。ロボット大国・日本の原発事故に日本のロボットは何もできず、米国のロボットが動く場面を目撃した。完結していない技術が極限状況ではどれほど意味のないものか、福島は見せている。原発の安全を強化し、万一の状況に対処できる技術を今まで以上に積極的に開発し、開発された技術は積極的に現場に適用されなければならない。

福島のもう一つの教訓は官僚主義の壁だ。日本の原子力界は産業界と研究界と大学が高い壁を設けて十分に疎通できない側面があった。半面、韓国の原子力界は産学研が時には分業し、時には協力し、時には牽制しながらバランスをとる能力がある。そうだとしても、原子力の安全を高めるうえで障害となる疎通の動脈硬化がないか、この機会に改めて確認するべきだろう。福島を他山の石として、原子力をよりいっそう安全に利用できる能力と意志が私たちにはあると信じている。

チョン・ヨンホ韓国原子力研究院長