中国企業の真の実力を見せる指標は研究開発投資だ。現代経済研究院によると、２０００～２０１４年に中国上場企業の年平均研究開発投資額増加率は１１．７％で韓国の５．９％、日本の１．７％を大きく上回る。こうした積極的研究開発投資の裏には２００８年の金融危機当時に４兆元の補助金を放出して研究開発を促した中国政府がいる。

「特許恐竜」のファーウェイはこうした中国の技術力を代表する会社だ。昨年世界知的所有権機関（ＷＩＰＯ）に３８９８件の特許を申請し２年連続で世界１位に上がった。この会社が昨年研究開発に投じた金額は９２億ドル、売上額の１５％で、アップルの研究開発費用である８５億ドル、売上額の３．５％より多い。

代替エネルギーや電気自動車など新成長産業で世界１位の地位を獲得した中国企業も急速に増加している。中央と地方を分けない政府の広範囲な支援が踏み台だ。世界の電気自動車で１位であるＢＹＤが代表的だ。中央政府は電気自動車消費者に破格な支援金を出し、内需市場を世界市場の半分水準の４７％まで育てた。深センはタクシーとパトカーなどを電気自動車に変え業界を支えた。

現代経済研究院のハン・ジェジン研究委員は、「中国政府は２００８年に７大新成長分野を選定してから実質的な投資を注ぎ込んだ。このおかげで代替エネルギーなどの産業で中国企業は恐ろしい勢いで浮上している」と説明した。

創業ブームは中国企業の成長動力のひとつだ。スタートアップは既存企業が見つけられない隙間市場に絶えず食い込み革新を注文する。世界の民間ドローン１位のＤＪＩは存在しなかった市場を創出した代表的な新生企業だ。

注目すべきはこのように成長した企業が投資と買収合併を通じ作り出す新しい生態系だ。上半期に中国企業は４１２５億ドル相当の買収合併を断行した。昨年より２７％増えた数値だ。韓国企業の上半期の買収合併取り引きは１３兆ウォン規模で、中国の３５分の１にすぎない。

韓国金融研究院のチ・マンス研究委員は、「テンセントやアリババなど第１世代のＩＴ企業が業種にかかわらず多様なスタートアップを育て買収し規模を拡大している。適正価格で技術を買う企業が多いためスタートアップが集まりこれを通じて新産業が成長する健康な生態系が作られている」と話した。




フォーチュングローバル５００の１１０社が中国企業…その秘訣は？（１）