韓国の微小粒子状物質（ＰＭ２．５）汚染度が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）国家で２番目に高いという調査結果が出た。

グローバル大気汚染調査機関のエアビジュアル（Ａｉｒ　Ｖｉｓｕａｌ）が５日、昨年の世界の微小粒子状物質汚染度を分析した「２０１８世界空気質報告書」を公開した。エアビジュアルは国家別公式測定網と独自の測定機により７３カ国３０００都市余りの汚染度を分析した。

報告書によると、昨年韓国の微小粒子状物質濃度は立方メートル当たり２４マイクログラム（マイクログラム、１マイクログラム＝１００万分の１ｇ）で調査対象７３カ国のうち２７番目に高かった。欧州でも粒子状物質濃度が高いセルビア、ポーランド、トルコなどよりも汚染が深刻だった。

特に、ＯＥＣＤ会員国ではチリ（２６位）に続き２番目に微小粒子状物質濃度が高い国家に選ばれた。

７３カ国全体の中で微小粒子状物質汚染が深刻な国家はバングラデシュ、パキスタン、インドの順という結果が出た。

中国は１２番目に汚染度が高かった。

東アジア国家の中でも韓国の微小粒子状物質濃度は悪い方に属した。

モンゴル（５８．５マイクログラム／立方メートル）、中国（４１．２マイクログラム／立方メートル）に続き３番目に高かった。

一方、日本は韓国の半分の水準で濃度が最も低かった。

報告書は「東アジア地域の場合、急速な経済発展と大気汚染間の相関関係が明確に現れている」とし、「石炭燃焼や黄砂にともなう越境性汚染が韓国などに影響を及ぼしている」と分析した。

建国（コングク）大学技術融合工学科のウ・ジョンホン教授は「最近増加する高濃度粒子状物質現象は気候の変化により風が全般的に停滞し、国外からの流入と国内の排出源が交わるため発生する傾向を見せている」とし、「温室ガス縮小が大気汚染物質の低減と同時に考慮されなければならない理由」と話した。

ソウルの微小粒子状物質濃度も２３．３マイクログラム／立方メートルでＷＨＯ（世界保健機構）の年間勧告値（１０マイクログラム／立方メートル）の２倍以上だった。

世界６２カ国の首都で２７番目に微小粒子状物質濃度が高かった。

メキシコの首都のメキシコシティ、トルコのアンカラよりも微小粒子状物質汚染が著しかった。

ＯＥＣＤ会員国ではチリ・サンティアゴ、ポーランド・ワルシャワに続き３位を記録した。

微小粒子状物質濃度が最も高い都市にはインドのデリー（１１３．５マイクログラム／立方メートル）が挙げられた。

続いてバングラデシュ・ダッカ、アフガニスタン・カブール、バーレーン・マナーマ、モンゴル・ウランバートルの順に濃度が高かった。

中国の首都、北京は８位を記録した。

一方、ニュージーランド・ウェリントンとカナダ・オタワ市は６マイクログラム／立方メートルで世界の首都の中で最も微小粒子状物質濃度が低かった。

アジアでは日本・東京が４６位（１３．１マイクログラム／立方メートル）で最も順位が低かった。

報告書によると、今回の調査対象の３０００余りの都市のうち６４％がＷＨＯの微小粒子状物質勧告基準に達しなかった。

韓国が属す東アジア地域の場合、基準に満たない都市が全体の８９．４％にもなった。

ソウルを含む国内都市も世界的に汚染度が高い方に属した。

報告書で調査したＯＥＣＤ微小粒子状物質汚染度の上位１００都市のうち、国内都市が４４都市も含まれた。特に、京畿道安城（キョンギド・アンソン）、江原道原州（カンウォンド・ウォンジュ）、全羅北道全州（チョルラブクド・チョンジュ）、京畿道平沢（ピョンテク）・利川（イチョン）の順に汚染が激しかった。

報告書は「大気汚染により毎年７００万人の早期死亡者を発生しているほど健康を深刻に脅かしている」とし、「大気汚染が世界経済に及ぼす影響も年間２２５０億ドル（約２５３兆ウォン）に及ぶ」と指摘した。