こうした象徴語が再びメディアに上がっては消える。９７年以降１８年ぶりだ。専門家が話す「危機の１０年周期説」に照らし合わせると非常に長い潜伏期だ。従来は一種の神話があった。「グローバル経済新エンジン論」だ。エール大学のスティーブン・ロッチ教授は２００８年の米金融危機直後、「中国の金融システムと官僚の能力に照らしハードランディング（危機）の可能性は低い。こうした中国が存在する限り新興国が危機を迎えた先進国に代わりグローバル成長を率いることができる」と主張した。

いまでは逆だ。中国という新しいエンジンが活力を失う兆しを見せているからだ。新興国が受ける衝撃は尋常でない兆しだ。中国経済が世界経済で占める地位が大きいからだ。中国はしばらく停滞するがハードランディングする可能性は小さい。代わりに中国の傘の下にあった新興国がもっと大きな危機に陥る可能性が大きくなる構図だ。米投資銀行モルガン・スタンレーのルチル・シャルマ新興国市場総括代表は最近コラムで「過去の新興国のうち中国ほど規模が大きくなった国はなかった。こうした国が沈滞に陥れば他の新興国の危機は大きくなるほかはない」と予想する。

中国が吸い込んだグローバル資金自体が侮れない。オランダ投資顧問会社のＮＮインベストパートナーズ（ＮＮＩＰ）は最近の報告書で「量的緩和時期に新興国に流れ込んだドル資金は２兆ドル以上だったが、これまでに概ね１兆ドルが流出した」と明らかにした。国際決済銀行（ＢＩＳ）によるとアジア金融危機当時タイとインドネシアなどに流れ込んだ資金は４０００億ドル前後だった。メキシコ危機直前まで南米地域に流入したドルは２５００億ドル程度だった。米金融専門メディアのグローバルファイナンスは「量的緩和期間に新興国に流れ込んだ資金の規模は新興国の歴史上最大だったがこの資金が本格的に流出すれば新興国危機は深化する」と評した。

その上世界経済は２００７年の米国発金融危機と２０１０年の欧州財政危機の後遺症を完全に振り払った状態ではない。モルガン・スタンレーのシャルマ代表は「世界経済の体力は非常に弱い」と診断し、新興国には弱り目にたたり目だ。

新興国危機は先進国の金融危機や欧州財政危機とは違い通貨危機の形態を帯びる。危機誘発者である中国が通貨危機に陥る可能性は低い。外貨準備高は３兆６５１３億ドルにも上る。ウォール街の専門家らは再びロシアと南アフリカ、インドネシア、ブラジルなどに注目している。ロシアのルーブルは１ドル当たり７０ルーブル台まで落ち込んだ。６月１２日からの２カ月ほどで１８％以上下落した。ウォールストリートジャーナルは「中国発の悪い知らせが多くの新興国で嵐を巻き起こしている。少なくない国でこの難局を抜け出すのは厳しいかも知れない」と指摘した。


＜世界経済大調整＞（）危機の新興国市場…資源ルートに乗り広がるチャイナショック（１）