報道機関の夕方はハラハラドキドキだ。残業システムが作動する午後８時を前後して発生する事件が報道優先順位を逆転させることがある。最近はその頻度が高まったのだが、その主な震源地はドナルド・トランプ米大統領のツイッターだ。残業記者は「時限爆弾」を扱うかのごとく、彼のツイッターを分単位で確認する。記事の締め切りが迫った午後１０時ごろ（ワシントン時間で午前９時）には緊張感がさらに高まる。この時間を前後してトランプ大統領が米朝会談などについて言及したツイートは韓国の新聞の１面を変えている。文字通り「トランプ残業」だ。

今月２９日は午後７時３０分ごろから残業記者が慌ただしくなった。トランプ大統領は－－この日の朝はぐっすり眠れなかったのか－－ワシントン時刻の午前６時３０分ごろにツイートを飛ばした。「金英哲（キム・ヨンチョル）が今、ニューヨークに来ている。私の書簡に対する信頼できる返事（ｓｏｌｉｄ　ｒｅｓｐｏｎｓｅ）だ。ありがとう」という内容だった。内外信が推定的に報道するしかなかった金英哲（北朝鮮労働党対南担当副委員長兼統一戦線部長）のニューヨーク訪問はこのようにして公式に確認された。

企画財政部国際金融課などの一部公務員も我々と似た状況だ。ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）など主要メディアをモニタリングする業務に加えて、トランプ大統領のツイッターが最優先事項として追加された。ツイッターアラートを設定した公務員は「トランプ対応チーム」という別称もあるという。

トランプ大統領のパワーを知るためにはツイートという発言形式は「耐えられない」軽さという考えを消し難い。これを扱う韓国記者や公務員の心理的重量感に比べればなおさらだ。米国でも同じような指摘があった。昨年１月、ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）とＮＢＣが共同調査した結果、１０人中７人が当時当選したばかりのトランプのツイッター使用に否定的だった。「即興的に書いたメッセージが意図しない重大な結果をもたらしかねない」というのがその理由だ。

トランプ大統領のこのような即興性は、彼が北朝鮮と繰り広げるゲーム（または、商売）では、金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長を圧倒する長所になっているというのが専門家の分析だ。ただし、一緒にゲームをしている私たちの代表は彼のスタイルに振り回されないことを願う。韓国報道機関と国民が感じる不快感または疎外感を活用してもよいと思う。米国国民とメディアに対しては「おまえはクビだ！（Ｙｏｕ’ｒｅ　ｆｉｒｅｄ！）」と叫んでも、韓国のニュース消費者にはもう少し親切になる必要があると注文すればいい。

文在寅（ムン・ジェイン）大統領は２７日、金正恩委員長と２回目の首脳会談後、その結果を発表しながら「北朝鮮の要請で一日遅く発表することになったという点に対し、メディアに理解を求めたい」と述べた。トランプ大統領にこうしたことを期待するのは無理だろうか。韓国国民が在韓米軍の防衛費を負担し、米国製品を買う消費者という点を刻印させれば少しは変わらないだろうか。

キム・スンヒョン／政治部次長