分析の結果、サムスン電子が短期間に急騰した１カ月後にＫＯＳＰＩは３．３％上がった。１８回のうち現在のように企業利益修正比率がマイナスだった１３回のケースだけを見てもＫＯＳＰＩは２．５％上昇した。ＫＯＳＰＩを引き上げた業種は内需株だった。サムスン電子の短期急騰後に大型株の収益率上位２０％銘柄を分析してみると、内需株が６５％を占めた。具体的には銀行、証券、保険、機械、建設，製薬などだった。その中でも金融株の割合が４５％で特に高かった。建設株が１５％でその後に続いた。

サムスン電子急騰の影響が内需株まで広がる現象に対し、ＢＳ投資証券のピョン・ジュンホ研究員は「外国人の買い攻勢が増えるのは景気回復のシグナル。景気が回復すれば輸出株が１次恩恵を見るが、内需株も後について上がっていく」と説明した。特にサムスン電子の上昇後には通常ウォン高ドル安傾向になる場合が多いが、ウォン高の恩恵を享受できる業種が大きく上がる。銀行株が代表的だ。ピョン研究員は、「銀行株の場合は大型株が多く、景気回復とウォン高の恩恵を同時に享受するため大きく上がるとみられる」と話す。これら業種のうち第１四半期の営業利益に対する市場見通しが下方修正されなかった銘柄を注視しなければならない。

こうした見通しの変数はきょう発表されるサムスン電子の業績だ。市場の期待値は大幅に下がった状態だ。昨年末には９兆７０００億ウォンに達していたサムスン電子の今年第１四半期営業利益見通しは８兆４０００億ウォン水準まで下がっている。業績が市場の見通しの範囲をはずれなければサムスン電子の株価にも大きな変化はない見込みだ。

だが、市場の予想がはずれれば話は変わる。サムスン電子の上昇の勢いがそがれ、上昇が期待された内需株だけでなく２０００ポイント安着を目前にしたＫＯＳＰＩ指数の見通しも暗くなる。




サムスン電子株が２週間で１２％の急騰、次は金融・建設？（１）