続く李明博（イ・ミョンバク）政府に入ると、今度は「報復性の更迭」の風が吹き荒れた。２００８年３月、柳仁村（ユ・インチョン）文化体育観光部長官は「前政権で任命された傘下機関長は自分で判断して辞めろ」と言って実名まで挙げた。該当者がなかなか辞めないため問題が表面化すると、標的性の監査まで行われるなどその余波は後を引いた。また、映画振興委員会が芸術・独立映画支援事業を実施し、公募制を悪用して進歩的指向の映画団体を間引くという激しい反発もあった。このように、参加政府だろうが李明博政府だろうが、偏りへの反発は続いたが、少なくとも制度圏内での混乱にとどまっていた。チョン・スヨン漢陽大兼任教授は「朴槿恵政府は芸術家一人一人には排除の矛先を向け、映画『弁護人』の事例のように、個別コンテンツにまで介入しながら脅迫など不法要素まで動員した。これは偏りではなく犯罪」と強調した。

この渦中、芸術支援の指令塔である芸術委はむしろ揺れた。文芸振興院から、２００５年に自律・参加・現場などを旗印に掲げた民間機構形態の芸術委に変身する時には、独立性が保障されるだろうと期待を集めていた。だが、第１期委員１１人のうち芸総出身は１人に過ぎず、残りの１０人が進歩派で組織されると、発足した途端に足元がふらつき始めた。すぐにジャンル別住み分け形態に対する指摘が相次いで委員間の訴訟戦にまで拡大すると、初代・金炳翼（キム・ビョンイク）委員長は中途辞任した。その後に就任した第２期金正憲（キム・ジョンホン）委員長は柳仁村長官のやり方に激しく反発し、２０１０年には「一つ屋根の下に２人の委員長」に発展する前代未聞の事態となった。

雑音が止まらないため、文化体育観光部は芸術委の力を次第に弱めて現在は民でも官でもないあいまいな立ち位置となっている。匿名を求めた芸術委委員は「月に一度集まってみたところで何ができるだろうか。私たちは機械的に賛成する人々に過ぎない」と吐露した。第４期芸術委事務局長だったイ・ヨンジン・ソウル芸術団理事長は「委員会体制に変わってやりにくくなったのは事実」と伝えた。ついにはブラックリスト問題にまで発展し、「芸術委が支援でなく監視の手足になったのではないか」という批判の矢面に立たされている状態だ。

政権によって芸術界がさまよう悪循環を断ち切ることは不可能なのだろうか。イ・ドンヨン教授は「文化官僚がしっかりしなければならない。反逆者ではなく、最小限の防御膜を張るべきだ」と強調した。盧武鉉政府で文化体育観光部次官を務めた朴良雨（パク・ヤンウ）中央（チュンアン）大教授は「政府別に差別化された政策を打ち出せないまま、ただ自分側にいる人々におもねることに夢中だったことが問題」と述べた。「金大中（キム・デジュン）政府では文化産業育成、盧武鉉政府はスクリーンクォーター廃止など右派政策を推し進め、李明博政府は文化バウチャー制度（低所得層の文化公演鑑賞や本購入に対し支援金を出す制度）を大幅に拡大して芸術家福祉法を施行するなど左側にかじ切りをした。このように進歩・保守政府の間での政策内容には違いはないものの、代わりに反対勢力を追い出して文化を政争の手段にした」と見る向きもある。ユン・ピョンジュン教授は「政経癒着や政言癒着のように、『政芸癒着』の誘惑に陥らないように芸術界自ら警戒心を緩めてはいけない」と指摘した。


＜崔順実ゲート＞政権に振り回された韓国첂文化芸術界（１）