グローバル市場の動きが通常ではない。中国リスクと米国の金利引き上げによって触発された市場の混乱は、時間が経つほど落ち着くどころかますます緊急性を高めている。特に目につく部分は、ほとんどすべての価格の変動性が爆発しているということだ。通常、最も変動性が大きい市場として株式市場が挙げられる。ところで最近では株価だけでなく為替レートや原材料価格もやはり想像を絶するほどの急騰落を繰り返している。

１月の一日のウォン・ドル為替レート変動幅の平均は７．９０ウォンで昨年の平均（６．６０ウォンより１．３０ウォン大きかった。５カ月ぶりの最高値だ。３日には一日で１１．９０ウォン上がると翌日には１７．２０ウォンも落ちるなどジェットコースターに乗っている。日本円も同じだ。先月２０日に１ドル＝１１６．６４円だった円・ドル為替レートはマイナス金利の発表によって７取引日ぶりに１２１．３９円まで円安が進むと昨日は一時１１４．２１円まで円高が進んだ。原油価格も乱高下している。西部テキサス原油（ＷＴＩ）価格はかつては大きくても一日１～２％程度動いたが、今年に入ってからの変動幅は一日平均で何と３．５％にもなる。ニューヨーク証券市場の変動性指数（ＶＩＸ）も２６まで上昇した。米国、欧州に続き昨日は日本証券市場も暴落（マイナス５．４％）した。

株価を含め、ほとんどすべての価格の変動性が拡大の一途をたどっているのは金融市場が大混乱に直面しているということだ。何よりも憂慮されるのは外国為替市場だ。中国の景気鈍化の憂慮とヘッジファンド攻撃説などで人民元はいつになく不安定な様子だ。上がり続けるばかりに見えた米ドルまでが最近は急落傾向に転じ、その余波でグローバル外国為替市場は混沌状態だ。マイナス金利政策にもかかわらず、急激な円高になっているのが代表的だ。

外国為替市場の混乱は破壊力が株式債権などの証券市場とは比較できないほど大きい。国家間のすべての取引に直結するためだ。一部では変動為替レート制の限界だとして固定換率制に戻ったり、また別の「プラザ合意」が必要だと主張したりする。さらに別の側では超低金利と量的緩和の副作用だと解釈する。明らかなのは誰も明確な原因と解決策が分からないという点だ。国際金融市場は荒れて、不確実性は拡大する様相だ。誰もが安全ベルトを固く締めなければならない時だ。