２５日の証券市場は中国が７．６３％安、日本が３．９６％安とパニック売りで続落した。しかし韓国市場は反騰した。ぎりぎりのせめぎ合いが続いた南北対立局面が緩和され大きな不確実性がひとつなくなった上に、これまでの下げ幅が大きかったと判断した投資家が反発買いに出たためだ。しかし韓国証券市場はこの日だけ善戦したのではない。世界の投資資金の潮流が「新興国→先進国」に変わり始めた下半期以降、中国ショックに北朝鮮リスクまで重なったこの１週間も他の新興市場と比較すれば相対的に下げ幅は小さかった。新興市場が不安になる度に、外国人投資家が真っ先に資金を引き上げるＡＴＭ、中国が咳をすれば風邪をひく市場と呼ばれた以前と比較すると様相はまったく異なる。

韓国金融市場の強固さが以前より強まった原因は何か。まず挙げられるのがいわゆる「ＢＯＸＰＩの逆説」だ。ＢＯＸＰＩはこの２～３年間に主要先進国・新興国証券市場がバトンを受け継ぎ過去最高値を謳歌する時にＫＯＳＰＩが１８００～２０００ポイント台のボックス圏をぐるぐる回り出てきた自嘲的表現だ。しかしバブルが消える時期になりこれがむしろ安全弁になっている。バブルがそれほど入っていないので消えるバブルも少ないという話だ。株価が高いのか、そうでなければ安いのかを判断する代表的ものさしである株価収益率（ＰＥＲ）だけ見てもそうだ。韓国証券市場のＰＥＲは９．４倍だ。株価が上場企業が稼ぐ利益の９．４倍という意味だ。台湾の１１．９倍、香港の１４．４倍、米国の１６．９倍、英国の１５．０倍に比べ顕著に低い。

世界の証券市場のバブルを育てたのは米国、日本、欧州が順番に量的緩和により放出した資金だ。ところが韓国証券市場に流入した資金は相対的に規模が小さかった。最近急落傾向を見せている台湾証券市場では２０１３～２０１４年に外国人の買い越し規模が韓国証券市場の２倍以上になった。流入した資金が少ないため流出する資金も相対的に少ない。

もちろん６月以降韓国でも外国人投資資金の流出規模は徐々に拡大している。それでも“エクソダス”を懸念するほどすべての外国人資金が無差別に韓国を脱出しているのではない。現在韓国から流出した資金の相当数は世界的な流れに敏感なヘッジファンドなど短期資金が主だというのが金融当局の観測だ。国籍別で大きな差を見せているのもそのためだ。先月外国人投資家は韓国証券市場で２兆ウォンを売り越したがこのうち１兆５０００億ウォンが英国系だった。反対に米国系資金は先月１兆５００億ウォンを買い越したのに続き、今月も１９日までで５００億ウォンをさらに買い入れた。元大証券のミン・ビョンギュ研究員は「英国など欧州系資金には短期差益を追求するヘッジファンドの割合が高いのに対し、米国系は相対的に長期投資性資金が多いとみている」と話した。


チャイナショックに北朝鮮リスクにも韓国証券市場は反騰（２）