アップルもｉＰｈｏｎｅと自動車計器パネルを統合する概念の「ｉＯＳイン・ザ・カー戦略」の下、メルセデスベンツやＢＭＷなど自動車メーカー１０社余りと手を組んだ。中国最大の検索エンジン「バイドゥ」は長安自動車、奇瑞自動車など自国の自動車ブランドだけでなく、ＢＭＷと組んで自動運転車開発を進めている。バイドゥは２０２０年までに共同開発した自動運転車を発売する計画だ。

閉鎖的な日本の自動車業界でも手を取り合っている。トヨタ、日産、ホンダなど自動車メーカー６社、デンソー、パナソニックなど部品メーカー６社が高精密３次元（３Ｄ）マップなど自動運転に必要な８つの技術分野で力を合わせている。日本の経済産業省がこれら企業の合意を引き出すほど、政府と企業がともに固く団結し自動運転車の開発を進めている。

自動運転車をめぐる協業は産業間の境界を飛び越え活発に進められている。配車サービスのウーバーは２０２０年までに自動運転車の運営を始める予定だ。最近ではフィアット・クライスラーと自動運転車分野での協力を議論中だ。また、フィアットは世界最大の電子商取引業者アマゾンの配送に自動運転車を活用する案をアマゾンと協議中だ。

業界の流れと違い世界最高水準のＩＴ・自動車技術を持つ韓国企業間の合従連衡は珍しい。「大企業間の営業争いのため」という話が出ている。

ある業界専門家は「現代自動車が世界最高水準の水素電気自動車の技術力を備えた理由は電気自動車市場の核心であるバッテリー分野で競争力を持つサムスンやＬＧと組むのを避けたため」と説明した。こうした独自技術へのこだわりが自動運転車部門でそのまま繰り返されているということだ。

独自路線を歩くのは障害になりかねないという指摘もある。大林（テリム）大学自動車学科のキム・ピルス教授は「過去には自動車メーカー固有の技術力を磨きあげる形で競争力を備えたが、自動運転車市場ではＩＴ企業と協業しなければ速い流れに追いつきにくい。現代自動車とサムスン電子が自動運転車分野で戦略的に協業するならば激しい市場競争で抜きんでることができるだろう」と話した。


自動運転車開発に協力するグローバル企業…韓国企業は独自路線に固執？（１）