国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）次期会長選挙をめぐるスキャンダルと疑惑は絶えることがない。

ゼップ・ブラッター現会長（７９）と次期会長の有力候補であるミシェル・プラティニ欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）会長（６０）に対する追加懲戒の可能性が提起された。会長選延期論まで台頭している。

英日刊紙ミラーは１１日（韓国時間）匿名のＦＩＦＡ関係者の話として、「ブラッター会長とプラティニ会長の横領の証拠が追加で見つかった。彼らが数年の追加懲戒を受ける可能性もある。この問題は想像以上に深刻で犯罪に近い」と報道した。

プラティニ会長は２０１１年にブラッター会長から２００万スイスフランを受け取ったという容疑だ。ブラッター会長はプラティニ会長との金銭取り引きのほか、２００５年にワールドカップ中継権を安価で譲り渡したという疑惑も受けている。ＦＩＦＡ倫理委員会は８日、彼らにそれぞれ資格停止９０日の懲戒を下した。彼らは現在潔白を主張している。

懲戒が確定すればプラティニ会長は２６日に締め切りとなるＦＩＦＡ会長候補登録ができなくなる。だがＡＰ通信は「プラティニ会長が懲戒処分発表１日前の７日にＦＩＦＡ次期会長候補登録書類をすでに提出した」と伝えた。プラティニ会長が懲戒処分結果を事前に知っていて動いたものではないかとの疑いも出ている。

ＦＩＦＡから重懲戒を受けた鄭夢準（チョン・モンジュン）大韓サッカー協会名誉会長（６４）も忙しく動いている。

鄭会長は２０２２年ワールドカップ招致競争のまっただ中だった２０１０年にサッカー発展基金造成提案を盛り込んだ手紙を同僚執行委員に送ったことが問題となり倫理委員会から６年間の資格停止懲戒を受けた。この懲戒通りなら鄭会長もやはり候補登録ができなくなる。鄭会長は「あらゆる法的手段を通じ倫理委員会の決定が不当なことを明らかにする」と強硬対応を予告した状況だ。

ＦＩＦＡ会長選が一寸先を見通すこともできない霧の中で流れる中、選挙延期論が力を増している。

ＦＩＦＡは２０日、スイスのチューリッヒで臨時執行委員会を開催する予定だ。この席で最近ＦＩＦＡ関係者らに起きている不正スキャンダルとともに会長選挙延期などが議論されるものとみられる。