ベトナム・ハノイの第２回米朝首脳会談決裂で北朝鮮の非核化は再び霧の中に入り込んだ。文在寅（ムン・ジェイン）政府が意欲的に立てた新韓半島（朝鮮半島）体制も当分保留しなければならない状況だ。三一節を迎え、新韓半島体制構想を発表しようとしていた計画も一度閉じてしまった。非核化交渉の場が消えないように維持しなければならないという悩みも追加された。韓国政府は米朝間の立場を明確に確認したのだから、今はシンガポールからハノイ会談に及ぶ全過程を原点から（囲碁で言うところの）「感想戦」を行い、新たなアプローチ方法を模索すべき時だ。

今回の決裂事態は「ビッグディール（ｂｉｇ　ｄｅａｌ）」という単語への米朝間の明確な認識の差が原因だった。国際社会は北朝鮮の完全な非核化を渇望してきた半面、金委員長はこれを少なくなく見積もった。ジョン・ボルトン米国家安全保障問題担当大統領補佐官はＦＯＸニュース・サンデーとのインタビューで「トランプ大統領は韓国語と英語で書かれた２通の（ビッグディールの）文書を（金委員長に）渡した」と明らかにした。北朝鮮が核リストとともに核物質と核兵器、ミサイル、生化学武器まで廃棄すれば、米国は北朝鮮の経済が飛躍的に発展するように支援するという内容だ。しかし、金委員長は受け入れなかった。金委員長は寧辺（ヨンビョン）核施設のうち古い原子炉と一部のウラン濃縮施設、プルトニウム再処理施設などを廃棄する代わりに対北朝鮮制裁の実質的な解除を望んだという。金委員長のカードは米国の立場では完全な非核化の半分にも満たない。

韓国政府がこのような交渉の流れを十分に認知してきたのかは疑問だ。青瓦台（チョンワデ、大統領府）はハノイ会談が決裂するわずか数時間前に南北関係の画期的な発展を想定した国家安全保障会議（ＮＳＣ）の出席者を公開した。これに先立ち文大統領は「植民地・分断・冷戦から平和・繁栄の時代へと我々の主導により歴史の１ページをめくっている」と新韓半島体制構想を予告した。しかし、会談結果は異なる状況だった。これを見ればハノイ会談を前に韓米間の情報共有が十分になされていなかったということが直感できる。会談の流れを読めなかったと見るほかない。

それでも昨日文大統領がＮＳＣを開き、これまでの過程を振り返り、対策を議論したというのは幸いだ。政府がうかつに米朝の仲裁に入る前にハノイ会談について確認し合うためだという。どうせ感想戦を行うのならば昨年のシンガポールでの第１回米朝首脳会談から確認すべきだ。当時、北朝鮮は「完全な非核化」を約束した。シンガポールから最近のハノイに及ぶまで、米朝間の交渉過程、互いの変化があった話、楽観的思考（ｗｉｓｈｆｕｌ　ｔｈｉｎｋｉｎｇ）に陥り韓国が逃した内容、情報チャンネルの効率的稼動の有無などを総体的に点検しなければならない。そして補完すべきことを見出し、今後の対米・対北朝鮮交渉に反映しなければならないだろう。実際、韓国政府は昨年平昌（ピョンチャン）冬季五輪以降、突如訪れた韓半島平和ムードにきわめて浮き足立っていた。だから今は初心に帰らなければならない。南北経済協力も重要だが、真の北朝鮮の非核化による国民の安全が最優先であり、まさにその初心だ。