「金日成（キム・イルソン）将軍様の偉大性を知っているのか」。

「よく分からないが…ところでなぜそんな話をするのか」。

「それも分からないのに、どうして政治部記者になったのか」。

「お前、おかしくなったのか」。

政治部記者として国会に出入りしていた１９８６年、高校卒業後約１０年ぶりに母校の行事で会って酒の席を共にした友人とのやりとりだ。韓国社会を揺るがしている“李石基（イ・ソッキ）事態”を見ながら、２７年前の不快な記憶がよみがえる。高３の時は勉強がよくできて性格も良く班長をしていた友人が、１０余年で完全に別人に変わっていたのだ。いわゆる“主体思想派”に化けたのだ。彼がなぜそんなに変わったのか、はっきりとした背景はよく分からない。ただ大学生だった時、集示法（集会およびデモに関する法律）違反で除籍され、その余波でまともに就職できなかったという話だけを聞いた。

この友人が記者にした話は、統進党の李石基（イ・ソッキ）議員が受けている容疑に比べれば大したものではない。「金日成は満州で抗日パルチザンを行ったが、李承晩（イ・スンマン）は親日派を起用し、朴正熙（パク・チョンヒ）は日本軍の将校出身なのだから、金日成が偉大ではないか」という要旨であった。別の見方をすれば“原論”レベルだった。しかし李議員が受けている容疑は、「国会を革命の橋頭堡としなければならない」などの内乱謀議レベルだ。李議員の集団は、巧妙な宣伝扇動と一部の国民の支持によって国会に橋頭堡を設置し、令状執行など合法的な公権力執行に対して猛烈に抵抗している。

李議員をはじめとする関係者が法の審判を受けるからといって、それによって象徴される主体思想派がたやすく消えはしない。したがって残された課題は“第２の李石基”が出てこないようにするワクチンを韓国社会が持てるかだ。簡単ではない課題だと思う。

それは何より韓国戦争の後遺症と南北分断のためだ。これによって韓国社会は、北朝鮮に憧れる勢力が原初的に生じるしかない体制となった。韓国戦争の後遺症はさらに時間が流れれば癒されるだろうが、分断が維持される限り“第２の李石基”が現れる可能性は今なお残る。分断は、李議員のように発達障害や小英雄主義に陥った人々が自身を自惚れさせる素材となる。

特に自由民主主義体制の健全性が弱まれば“第２の李石基”が出現する可能性はより一層高まる。本来、自由民主主義体制は公安事件に対処するのに一定の脆弱性を持っている。体制を打倒しようとあらゆる手段や方法を駆使する相手に対して、人権や法的手続きを守りながら対処しなければならないからだ。多分、北朝鮮の権力層も今回の“李石基事態”を見ながら「自由民主主義体制は決して導入してはいけない」と念を押していたかもしれない。キム・ハンギル民主党代表が「戦争状況で大韓民国を打倒するという人々を許すことはできない」と言ったが、自由民主主義体制のもとでは限界を有するしかない。

結局、韓国側の立場としては自由民主主義体制の長所が具現化されて健全性が損なわれないようにすることが急務だ。その中でも不正腐敗の清算と貧富の格差解消が、わが身に降りかかっている火の粉のようなものだ。ロシア革命やベトナム戦争で如実にあらわれた事実だが、共産主義が跋扈（ばっこ）するための一番の貢献者は不正腐敗と貧困だ。このような点で全斗煥（チョン・ドゥファン）元大統領や原子力発電所不正に対する検察の捜査は励みになる。ソウル大学のパク・セイル教授は６月に開かれたあるセミナーで「経済戦では韓国が北朝鮮を先んじているが、思想戦では北朝鮮が先んじており、軍事戦では韓国が不利だ」と診断したことがある。

金正恩（キム・ジョンウン）体制が崩れるまでは南北間の体制競争は続くだろう。“李石基事態”が、これを雄弁に物語っている。

アン・ヒチャン統一文化研究所専門委員